ITproの「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」、ITproマーケティングと日経 xTECH Activeの「一歩先を行くデジタルマーケティング」を連載してきた熊村 剛輔氏が、改めて連載をスタートしました。
これまでの連載をパワーアップし、BtoB企業のデジタルマーケティング担当者が知っておくべき最新情報を届けます。
1974年生まれ。プロミュージシャンからエンジニア、プロダクトマネージャー、オンライン媒体編集長などを経て、大手ソフトウエア企業のウェブサイト統括とソーシャルメディアマーケティング戦略をリード。その後広報代理店のリードデジタルストラテジストおよびアパレルブランドにおいて日本・韓国のデジタルマーケティングを統括後、クラウドサービスベンダーにてエバンジェリストとなり現在に至る。
「ブランドと顧客の関係が、より流動的になり」「新たな要素がパーソナライゼーションに求められ」「マーケティングの役割とマーケターのDNAにパラダイムシフトが起こる」――。2020年のマーケティング環境を予測したある白書に、こうした記述がある。
米国で、B2B企業が顧客企業のために設置したEコマースサイトを通じて製品やサービスを販売する「B2B企業のEコマース化」が急速に進んでいる。「米国B2B企業のEコマース（B2B eCommerce）での売り上げは、2018年末にB2B企業の売り上げ全体の12％に当たる1.1兆ドル（約123.2兆円…
「2018年の全世界のEコマース市場規模は、約2兆8600億ドル（約319兆5000億円）だった」――。米Digital Commerce 360はこんな調査結果を明らかにした。2017年度（約2兆4300億ドル = 約271兆5000億円）と比べて、18％増加したという。
スマートフォンやIoTなどのデバイスの普及に伴って、企業がその顧客となる消費者と接する「顧客接点（タッチポイント）」が、オンラインを中心に増加している。企業はマーケティング活動を進める際に、どのタッチポイントを効果的に使うべきかについて知恵を絞っている。
広告はここ数年で、「どれだけ広く見られているか」よりも、「どれだけ“きちんと”見られているか」が重視されるようになってきた。“きちんと”という言葉には「マーケティング上、対象となるユーザーに見られている」だけではなく「そもそも閲覧可能な形で表示されているか」という視点までを含んでいる。
米国のB2B企業のマーケターは、将来の顧客との接点となるコンテンツを活用する「コンテンツマーケティング」を重要視している。自分たちの商材やサービスの良さを、採用する企業の担当者や意思決定者たちに伝える上で有効な手段と考えているからだ。
「米国のB2B企業の6割近く（58.6%）が、2019年のデジタルマーケティング関連予算を2018年よりも増やすと回答した」――。このデータから分かるのは、米国のB2B企業のデジタルマーケティングへの積極的な投資意欲だ。
ショートムービーの作成や共有ができるモバイルアプリケーションで、世界的にユーザー数を伸ばしている「TikTok（ティックトック）」。米国でTikTokを運営していたmusical.lyが、子どもたちから個人情報を収集していたことに関して、FTC（米連邦取引委員会）に570万ドル（約6億3700万円…
デジタルマーケティング分野で、特定分野の有名人など周囲に影響を及ぼす「インフルエンサー」の存在が無視できなくなっている。インフルエンサーを中心に据えた手法は「インフルエンサーマーケティング」と呼ばれており、これを取り入れる企業が増えている。
前回、企業でマーケティング業務の内製化が加速している動きを解説した。「内製化が進む」とは、企業にとっては「人材確保が大きな課題になる」ことにつながる。米Spear Marketing Groupが2018年後半に調査し2019年1月に発表したデータからも、その状況が見て取れる。
2018年10月の本連載で、「米国広告主協会（ANA）会員企業の8割弱は、マーケティング業務の内製化を進めている」という話を紹介した。内製化が進む理由には、「データ」「コスト」「スピード」「透明性」の四つがあることも解説した。マーケティング業務の内製化の流れは米国に限った話ではないようだ。
現在、世界の数多くの企業が「デジタルトランスフォーメーション」の名の下に、様々な業務改革を進めている。米Dell Technologiesが、世界42カ国の企業に所属する4600人の上級役職者を対象に実施した調査からも、その動きが顕著に見えている。
インターネットを活用したサービス競争が激化したことで、消費者が選択できるサービスの幅は広がった。提供する側の企業としては、消費者から選んでもらえるように、そして少しでも長く関係性を維持するために様々な工夫を凝らしている。よくいわれる「顧客から“ロイヤルティ（「信頼」や「愛着」のこと）”を獲得するこ…
「もはやテレビは、マスコミュニケーションのための端末ではない」――。改めてそう感じさせるデータを、米ニールセンが2019年1月14日に発表した。ニールセンはこれまでも定期的に、米国消費者の（主にテレビを中心とした）メディア接触や消費について調査結果を公開してきた。
2019年のB2B企業は、これまで以上に「MarTech」（マーケティングとテクノロジー）に予算を割くようになる――。米Spiceworksは、欧米350社の企業を対象に実施した調査で『2019 State of IT』でこんな予測をしている。
ソーシャルメディアネットワーク（SNS）にとって2018年は、大きな転換期とも呼べる年になった。その象徴的な出来事は3月に起こっていた。Facebookが収集したユーザーデータの一部が、英ケンブリッジアナリティカ社を通じて政治的に利用されていた事実が明らかになった事件だ。
年末も押し迫り、あちこちのメディアが、2018年の振り返りと2019年の予測を掲載している。デジタルマーケティングの世界も、これに変わりはない。海外のメディアが発表した総括記事をいくつか読むと、2018年のデジタルマーケティングに関わる共通項が見えてくる。その一つが企業の「データとの向き合い方」だ…
企業はテクノロジーを積極的に活用し、自らの競争力を上げなくてはならないといわれる中、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉が、近年になって盛んに使われるようになった。これは日本に限った話ではない。
初めての店で買物をするとき、もしくはサービスを利用するとき、インターネットでその店のレビューを確認するのは、消費者に当たり前の行動として定着している。運営する企業にとってみれば、レビューはたくさんの顧客を集める決め手にもなれば、ビジネスの足を引っ張ることもある。
顧客をどうやって獲得するか――。マーケティングの現場にいる人間が常に意識を払う大きなテーマの一つといえるだろう。顧客獲得の向上には、いくつもの課題が立ちはだかっている。