ITproの「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」、ITproマーケティングと日経 xTECH Activeの「一歩先を行くデジタルマーケティング」を連載してきた熊村 剛輔氏が、改めて連載をスタートしました。
これまでの連載をパワーアップし、BtoB企業のデジタルマーケティング担当者が知っておくべき最新情報を届けます。
セールスフォース・ドットコム ビジネス コンサルタント / エバンジェリスト
撮影:新関 雅士
ITproの「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」、ITproマーケティングと日経 xTECH Activeの「一歩先を行くデジタルマーケティング」を連載してきた熊村 剛輔氏が、改めて連載をスタートしました。
これまでの連載をパワーアップし、BtoB企業のデジタルマーケティング担当者が知っておくべき最新情報を届けます。
Eコマースは、業界業種問わず今後も成長していくと言われ続けてきた。2016年8月に米eMarketerが発表したレポートは、「世界のEコマース市場は2016年から2020年にかけて、毎年約20%前後の成長率を見せる」と予測していた。
米国企業は、マーケティングのデジタルへのシフトを着実に進めている。しかしそれがうまくいっているかどうかについては、あまり自信がない――。米ニールセンが、2018年6月初めに発表したレポート『2018 Nielsen CMO Report』には、企業の迷いが見え隠れしていた
インターネット上で利用できるサービスやツールの多くは、その対価として個人に何らかの情報提供を求める構造で成り立っている。SNSをはじめ、現在のインターネットビジネスの多くは、個人情報のやり取りが伴って初めて成立するといっていいだろう。
消費者の生活の至る所にデジタルが入ってきたことで、企業には「顧客接点」が急増している。デジタルマーケティングという言葉が語られ始めた当時、顧客接点として意識されていたものはWebサイトやメールくらいだった。
米国では、2016年から2017年にかけて、マーケターの採用が大きく減っていた。2018年に米McKinley Marketing Partners社が発表したレポートによると、2016年に米国企業は平均して5.6人のマーケターを採用していたが、2017年は30%以上落ち込んで平均3.8人となった…
内製化か、それとも外部委託か――。デジタルマーケティング関連業務を考えるに当たって、この課題はもう避けて通れないといってもいいだろう。マーケティング業務の中にデジタルという要素が不可欠になった中、トレンドの変化やテクノロジーの進化に伴って、内製化と外部委託のトレンドはどちらかに振れてきた。
米国に本拠を置く、グローバル企業のマーケティング担当役員からなる業界団体「CMO Council」が、この1カ月のうちに立て続けに2本レポートを発表した。一つは『The State of Engagement』で、もう一つが『Gaining Traction With Every Digital …
2018年3月末に、米調査会社eMarketerが米国のテレビ広告費に関わる予測を発表した。「米国のテレビ広告費は、2018年もわずかながら(対前年比0.5%)減り、2年連続の市場縮小となる」という内容だ。こうした予測は、米国民のメディア接触が本格的にデジタルにシフトしてきたことの現れと捉えられて…
企業が新たなテクノロジーを導入する際に、情報ソースとしてそのテクノロジーを提供するベンダーのウェブサイトや販促ツールなどを活用することは、もう常識といえるだろう。提供するベンダーもまた、導入を検討している企業の担当者や意思決定者に情報を提供するために、ウェブサイトや販促ツールの充実を図っている。