ITproの「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」、ITproマーケティングと日経 xTECH Activeの「一歩先を行くデジタルマーケティング」を連載してきた熊村 剛輔氏が、改めて連載をスタートしました。
これまでの連載をパワーアップし、BtoB企業のデジタルマーケティング担当者が知っておくべき最新情報を届けます。
セールスフォース・ドットコム ビジネス コンサルタント / エバンジェリスト
撮影:新関 雅士
ITproの「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」、ITproマーケティングと日経 xTECH Activeの「一歩先を行くデジタルマーケティング」を連載してきた熊村 剛輔氏が、改めて連載をスタートしました。
これまでの連載をパワーアップし、BtoB企業のデジタルマーケティング担当者が知っておくべき最新情報を届けます。
先週の本コラムで触れた通り、2018年の「ブラックフライデー」(年末商戦の開始日)は、店頭からオンラインへの人の流れが顕著に見えていた。既にEコマース関連のニュースサイトは、2018年のブラックフライデーと翌週月曜日の「サイバーマンデー」(Eコマースでの購買が最も活発に動く日)が過去最高の盛り上が…
今週の金曜日、つまり11月23日は米国で2018年の「ブラックフライデー」に当たる。年末商戦がここから本格的にスタートするわけだ。ただし近年は、ブラックフライデー前のタイミングで消費者に購買を促す動きが加速しているという。年末商戦自体が年を追って前倒しされているようだ。
現地時間の2018年11月6日、米国の中間選挙が終了した。「選挙とオリンピックの年には“特需”がある」とされてきた米国の広告業界で、今回の選挙ではデジタルを中心にした変化が浮かび上がった。
「コンテンツマーケティング」とは、見込み客などが求める情報に関わるコンテンツを提供することで、サイトに集客をしたり購買意欲を高めたりするマーケティング手法である。多くの企業がその重要性を以前から理解していたが、ここ最近のB2Bビジネスでその傾向が顕著に表れている。
米LinkedInは、米国企業の法人営業担当者を対象に、2016年から毎年大規模な調査活動を実施している。今回のレポートには、「The sales and marketing divide diminishes(営業とマーケティングの分断は小さくなっている)」というセクションが設けられている。
マーケティング業務を内製化するか、もしくはアウトソースするか――。長い間、多くの米国企業が議論し続けてきた課題である。背景にあるのは、マーケティング業務の中で“デジタルな要素”が占める割合が高まるにつれて、これまで外部のリソースなしの運営が不可能だったマーケティング業務を「内製化」できるようになっ…
モバイルやソーシャルメディアなどが普及してきたことで、現在の消費者は色々な形で企業やブランドと“つながった状態”にあるようになった。英Eptica社が、2018年7月から9月にかけて実施した調査からもその状況が分かる。
B2Bビジネスを実践する企業のマーケターたちにとって、リードから少しでも多くの顧客を獲得することは、重要なミッションの一つといえるだろう。そのアプローチとして、自社のWebサイトへリードとして考えられている見込も顧客を誘導することが第一歩とされており、そのために様々なコンテンツを用意している。
米国の消費者にとって、パーソナライズされた購買体験は、これまで以上に重要な意味を持つようになっている――。世界最大の小売業界団体「Retail Industry Leaders Association(RILA)」は、2018年9月10日に米アクセンチュアと共同で発表したレポートの中で、こう解説し…
米国で「デジタルトランスフォーメーション」という言葉が盛んに使われるようになったのは2015年頃からといわれている。この少し前から3Dプリンターがブームになったり、スマートスピーカーが世に登場したり、AI(人工知能)がトレンドとして語られたりしており、消費者の生活に“新しいデジタル”が急速に入り込…
米調査会社Clutch社は、米国企業のデジタルマーケターを対象にしたビジネスゴールに関わる調査を実施し、2018年7月に発表した。調査結果によると、「83%の企業が、自社のビジネスゴール達成のためデジタルマーケティングが効果的な手法である」と回答したという。
2018年5月に欧州連合(EU)域外への個人情報の持ち出しを原則禁止とする「EU一般データ保護規則(GDPR)」が施行された。規制の施行からもうじき4カ月が経過する中で欧州委員会は2018年9月5日、「日本に対してはEU域内からの個人情報の持ち出しを例外的に許可する手続きに入った」ことを発表した。
毎年2月と8月に、米デロイトと米デューク大、そして全米マーケティング協会は共同で、『CMO Survey』というレポートを発表している。米国企業のCMO(Chief Marketing Officer = 最高マーケティング責任者)らを対象に実施した調査をまとめたものだ。
2019年は2001年生まれ、つまり“21世紀生まれ”が18歳を迎える最初の年となる。今後の消費行動の中心世代に“21世紀生まれ”が加わることで、従来のマーケティングが通用しなくなると考えられている。
マーケティングの流れが、「人」つまり「顧客個人」が中心になっていく傾向を明確に現したレポートを、米データ&マーケティング協会(DMA)が2018年8月10日に発表した。このレポートでDMAは、米国企業のマーケティングが「“data-based”から“identity-based”へとシフトしている…
例年8月に入ると米国では「back-to-school sale」、つまり新学期セールが本格化してくる。米国の学校は新学年が9月から始まるが、米国の消費者はこの時期に、school suppliesと呼ばれる学校生活に必要なものをまとめて買いそろえることが多い。
EU(欧州連合)の一般データ保護規則(GDPR)が施行されて、約2カ月がたった。これに関連して、英ダイレクトマーケティング協会(DMA、米国のデータ&マーケティング協会とは別組織)がこんなレポートを公開した。
米国では2015年ころから、今後の経済の中心を担う存在として“Generation Z(Z世代、“Gen Z”と略される)”に注目している。Gen Zの中でも前半の世代は、既に職に就き始めている。経済活動の一端を担っており、企業はマーケティング活動の中で、「この世代とどう良い関係を築くか」に注意を…
多くの企業にとって「デジタルトランスフォーメーション」(デジタル化を通じた企業の事業構造の変革)が重要な課題となっている。しかし、この推進がうまくできている企業はいまのところ数えるくらいしかない。
日本のカスタマーエクスペリエンスについての考え方は、世界の中で大きく異彩を放っているようだ。2018年3月に米プライスウォーターハウスクーパース(PwC)が発表した『Experience is Everything』というレポートで指摘されている