企業はテクノロジーを積極的に活用し、自らの競争力を上げなくてはならないといわれる中、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉が、近年になって盛んに使われるようになった。これは日本に限った話ではない。
米KPMGが2018年11月28日に発表したデータでも、デジタルトランスフォーメーションは経営課題トップ10の2位にランクされていた（28％）。調査は全世界の1000人の企業経営者に聞いたもので、1位の「オペレーションコストの削減（31％）」に次ぐものだった。
こういった数字でも分かるように、海外の企業は日本よりも前からデジタルトランスフォーメーションの重要性を考えてきた。しかしはるか先に進んでいると思われがちな海外の企業が、順調にデジタルトランスフォーメーションを進めているかというと、そうでもないことが見えている。
米Datalink社が2018年9月に米IDGと協力して実施した調査結果にもその一端が見えている（編集部注：調査結果はリンク先ページ内のボタンから閲覧できる）。これによるとデジタルトランスフォーメーション（同調査では「IT Transformation」と呼んでいる）に関して、15％の企業が「視野には入っているが、まだ検討を開始していない」と回答した。
さらに「『検討を始めたが、具体的なアクションに至っていない』と回答した企業が29％だった」という。つまり44％の企業は、アクションを何も起こしていないことになる。
アクションを起こした企業をもってしても、デジタルトランスフォーメーションを成功させる道のりは平たんではない。Datalinkの調査では、デジタルトランスフォーメーション関連のプロジェクトについて「何らかの困難があって、プロジェクトが失速、もしくはなくなったことがある」という問いで、51％の企業から「Yes」との回答を得ている。
しかも調査では、「Yesと答えた企業のうち、1万人以上の従業員を抱える企業が65％に上った」という。つまりこの傾向は、大企業によく見られるといえるだろう。
「プロジェクトを妨げる要因」として、最も多く挙がったのは「インフラやプロセス、ツールの古さ」だった。さらに「データプライバシーやセキュリティ的な問題」、「サイロ化されたテクノロジー」と続いている。