現在、世界の数多くの企業が「デジタルトランスフォーメーション」の名の下に、様々な業務改革を進めている。米Dell Technologiesが、世界42カ国の企業に所属する4600人の上級役職者を対象に実施した調査からも、その動きが顕著に見えている。
この調査結果を同社は、『Digital Transformation Index II』というタイトルで2019年1月に発表した。調査によると「全回答者のうち『自分たち（の企業）は、常に変革を続けている』という選択肢を74%が選び、全回答者の52%は『自分たちはデジタル変革において他社よりも大きく先行している』を選択した」という（編集部注：結果をまとめたPDFは、リンク先ページからダウンロードできる）。
リンク先ページでは、国ごとのデジタル「Maturity（成熟度）」に対する意識も確認できる（編集部注：ページ内のボタン操作で、国ごとの意識を全世界平均と比較できる）。この取り組みでは米国が先行するイメージが強いが、その米国よりも高い意識を持つ国がいくつも現れた。回答を集計すると、インド、ブラジル、そしてタイの意識が高かったという。
デジタルトランスフォーメーションの目的は、企業のどの部門がリードするかで全く異なってくる。その現状を米Constellation Researchは、米国企業を対象に実施した『Digital Transformation Study』というデジタルトランスフォーメーションに関する調査結果の中でまとめている（編集部注：資料はリンク先ページからダウンロードできる）。
調査結果によると、「CIO（最高情報責任者）」がデジタルトランスフォーメーションをリードするときの最大の推進目的は「対競合優位性の確立（38%）」と「旧来システムの刷新とコスト削減（38%）」であるという。これはほかのCxOがリードする場合とは大きく異なる。
例えばCEO（最高経営責任者）が主導する場合は「より効果的に顧客との関係性を築く（57%）」という目的がトップとなり、CDO（最高デジタル責任者）がリードする場合は「データドリブンビジネスを全社的に展開する（50%）」と「急速なイノベーションについていく（50%）」が1位で並ぶ。
組織ごとに目的は違うものの、その課題は比較的共通している。重要な課題として最も多く回答を集めたのが「リソース不足（61%）」であり、「社内の抵抗勢力の存在（58%）」、「予算の限界（37%）」が、これに続いていた。