ITに積極的に投資する経営者が増えている。それに応じて，CIOの任期は2～3年から5年近くにまで伸びている。だが，ITの進展は別の側面も見せる。ITスペシャリストの需要は，毎年1割ずつ縮小していくだろう。そうした中，ITリーダーはどう決断し，どう行動していくべきか。
インターネットの普及はこの5年間だけを見ても，社会を大きく変えた。消費者はデジタル・ライフスタイルを受け入れた。今後の技術動向を見るうえで，消費者が受け容れたデジタル・ライフスタイルの動きは見逃せない。
ITの多くの分野で「コモディティ化」が起きている。つまり，サーバーもストレージもスーパーマーケットで日常的に買う物と本質的には同じということだ。コモディティ化で，誰もが強力なITを安価で入手できるようになった。そんな時代，エンタープライズ・コンピューティングは消費者向けITに“従属”するようにもなるだろう。
パソコン，携帯電話は言うに及ばず，クルマや衣服のタグなども含めると，既に500億個のプロセサが社会に入り込んでいると言われている。この数字は今後5年間で2000億個以上にもなるだろう。システム・インフラはその膨大なプロセサによるアクセスに耐えられるだろうか。鍵を握る「仮想化」と「テラ・アーキテクチャ」について解説する。
ネットワークによって社会生活が大きく変化する中，ソフトウエアのデリバリー・モデルと開発方法も大きくシフトしようとしている。所有しないデリバリー・モデル「SaaS」，オープンソース・コミュニティの方向性を説く。
エンタープライズ・コンピューティングを考える上で，コミュニティが大きな位置を占めるようになった。平均的な知識労働者は10の仮想的なコミュニティに参加し，うち30%のコミュニティには，組織外の人も参加している。そして10年以内には，あなたの会社の従業員が行う仕事の80%は，個人単独ではなくコミュニティを含めたコラボレーションによるものになるだろう。
約10年前，ロイ・シュルタ氏とともにSOA（サービス指向アーキテクチャ）に関する調査論文を発表し，SOAという概念を広めることに貢献したイェフィム・ナティス氏。ナティス氏はSOA成功のカギを，「一に規律，二に規律，三に規律」，そして「小さく始めること」と説く。SOAの現状と課題を聞いた。
Webで生まれた新しい技術が，消費者市場における「コンシューマライゼーション」のプロセスを経て，革新し，洗練され，企業に届く――。一般消費者向け技術が，エンタープライズ・コンピューティングに大きな影響を与える時代が到来した。コンシューマライゼーションが勃興してきた経緯を見る。
もはや無視できない「コンシューマライゼーション」の波。高度なITは企業よりも先に，消費者が手中に収める。ITにかかわる人々は，この現実を受け容れ，消費者向けのITをどう取り込むか考えるべきだ。その指針を示す。
J-SOX（いわゆる日本版SOX法）対応は，IT部門にとって千載一遇のチャンスである。本来IT部門が備えるべき能力を鍛える良い機会ととらえるべきだ。J-SOX対応の勘所，IT部門が企業内で置かれている位置づけを見ると共に，IT人材育成の方向性を見る。
日本では「レガシー・マイグレーション」が盛んに取り沙汰されている。だが，実は世界で見るとメインフレーム市場は落ち込んではいない。プラットフォームの行く末は混沌とした状況だ。そんな状況において，企業はどのプラットフォームを選択すべきか。ITベンダーの動向を読み解く。
「ITリテラシー」という言葉がある。主に企業や組織におけるITの開発力や活用力を語る際に使うものだ。こと日本のITリテラシーと議題を提示すれば，「米国に比べて低い」と返す向きが多い。本当にそうなのか。そうだとすれば，日本企業は何を変え，どう高みを目指すべきか。ガートナー ジャパンのアナリスト，コンサルタントの意見を通してITリテラシーの「本質」を見る。
ITリーダーが新しいビジネス環境の中で何をすべきか。成功するためには何が必要なのか。経営者の視点，社会，経済，技術の動向を見据えつつ，ITリーダーが知っておきたい「現代の基礎知識」を解説する。
ITリーダーは何に取り組めば，経営層や事業部門，顧客や市場のニーズを満足させられるだろうか。注目すべき八つの領域について解説し，2007年から2009年の間に完了させたいアクションを明らかにする。
米 Intel対米AMDの闘い，製品を絞り込んだ米HPと米Sun Microsystems，全方位にあくまでもこだわる日本のメーカー，混迷するソフトのライセンス…。貫くべき「ユーザー志向」はどうあるべきか。
企業におけるクライアント・コンピューティングが，大きな曲がり角を迎えている。パソコンが普及する一方，いまだ必要なユーザーに，必要なタイプのパソコンが配備されていない現状がある。クライアント・コンピューティングはどこに向かうのか。
経営者は間違いなくITに期待している。ITによる貢献を求めている。しかし現状のITやIT部門を見ると，必ずしも経営に貢献できる体制にはなっていない。日本のIT部門が抱える問題は何か。そしてITリーダーはどう動くべきか。2007年の行動計画を提案する。
Windows Vistaが登場した。約10年ぶりのメジャー・アップグレートとなるOSであるだけに，企業ユーザーにとって導入のハードルは決して低くない。魅力的な機能が備わっていることも事実で，それだけに悩ましい。企業はVistaとどう向き合うべきか。
「日本版SOX法」の施行，個人情報漏洩対策――。企業がセキュリティ対策でカバーすべきエリアは急速に拡大している。そんな中，いま何をどう進めるべきか，見えなくなってしまうこともある。企業はどうセキュリティ対策に取り組むべきか。
「Web2.0」を構成する考え方や技術を企業に導入し，自社サービスの改善や組織変革に活用しようという動きが勃興している。米国を中心に「Enterprise 2.0」という言葉が言われるようになってきたほどだ。Web2.0と企業はどう絡み合っていくのか。
米ガートナーの調査によると，「CIOが2007年に重要視する技術テーマ」としてビジネス・インテリジェンス（BI）がトップになった。かつてはBIと言うと傍流のテーマのようなイメージがあったが，今や企業の競争力を左右する最重要項目だ。BIの世界で何が起きているのか。ガートナーのアナリストが解説する。
ビジネス・インテリジェンス（BI）が再び注目を浴びている。ただBIを導入し現場に根付かせ，経営を変えるためには，組織的な取り組みが必要だ。BIを全社的に展開・推進する「BIコンピテンシー・センター（BICC）」の設立を提案するガートナーのアナリストが，BICC成功のポイントを解説する。
地震，事故，不手際の発覚――。突然に発生したトラブルは，普段何気なく使っているインフラのありがたみや重要性を浮き彫りにする。そんな中，IT分野ではデータの管理や保存，バックアップといった話題に注目が集まっている。「企業におけるデータの重要性，それに応じた対処方法の実態を見ると，もはやバックアップという言葉はそぐわなくなっている。むしろ，リカバリーという言葉がふさわしい」とガートナー ジャパンの鈴木雅善氏は述べる。
国内だけでなく、中国やインドといった多様な国から、最適なパートナーを選びITを調達する――。グローバル・ソーシングが話題になりつつある。そのメリットは多々あるが、日本のITベンダーとユーザー企業は、まずその国の特色やリスクをよく認識する必要がある。
今や普遍的な取り組みとして根付いたITのアウトソーシング。一連の失敗と成功を経て、多くの企業はコスト削減、サービスレベルの向上で一定の成果を上げてきた。しかしそのさらに上――イノベーションへの貢献や付加価値創出のためにアウトソーシングを活用する――といった姿にはまだ至っていない。ガートナー ジャパンのリサーチ部門長で、ソーシング分野を見る山野井 聡アナリストが、ソーシングの選択肢の増加、IT部門の役割の再定義、計測管理という、飛躍の足がかりを得られる3つのトピックスを解説する。
「ITには、不況から国や企業、個人を立ち直らせる力がある」。米Garter社リサーチ部門のKen McGee氏はこう語る。そのカギは、IT専門家こそが設計できる画期的なITソリューションが握るという。不況を脱する前に成長計画を準備する。ITの破壊的技術を活用してこそ実現できる業務やビジネスを企画する。これらアクションを現実のものにするには、IT部門自身の革新が不可欠だとMcGee氏は訴える。
言い古された言葉だが、グローバル化という社会経済の流れは本物だ。米Gartnerのアナリスト、Partha Iyengar氏は「我々の目の前に、まったく新しい世界が拓かれようとしている」と語る。壮大な技術と経済の実験場と化したインドと中国の動向を中心に、危機そしてチャンスも呼び込む新たなグローバル化の潮流をIyengar氏が紹介する。
ネットワークはより便利に、より賢くなろうとしている。プレゼンス情報を使って人々の今の状態を把握するだけでなく、未来における人々の状況を予想することも可能になるという。米Gartnerのアナリスト、Anthony Bradley氏が、ネットワークが創る社会システムの未来像を提起する。
インターネット上にあるブログやソーシャルネットワーキング・サイトには、毎日個人の発言が数え切れないほど書き込まれる。それらは相互につながり、仮想的なコミュニティを形成する。そのコミュニティは大きな力を持つ。これがITの社会化だ。米Gartnerのアナリスト、Anthony Bradley氏はこのようなネットコミュニティの力を自社の活動に取り込めるかどうかが、今後の企業競争力を決めると主張する。
