「デジタル・カメラを所有する米国世帯数は，2000年にインターネット所有世帯の25％に達し，前年に比べ倍増した。2001年にデジタル・カメラを購入しようと計画を立てている消費者も多く，市場は2001年も前年並みの勢いで大きく伸びる」。米InfoTrends Research Groupが米国時間3月13日に調査結果を発表した。
調査はInfoTrends社がインターネット環境を持つ米国の約1000世帯を対象に実施，回答を得たもの。
「経済が失速しているにもかかわらず，デジタル・カメラの購入意欲は驚くほど高い。電子メールを使った共有やオンライン写真共有サービスの利用，自宅でのプリントなどに大きな関心を持っている。2001年には使い勝手のすぐれた低価格のソリューションが続々と登場する」（InfoTrends社のアナリスト，Michelle Lampmann氏）。
価格帯でみると，「200ドル未満」のエントリ機が全体の20％を占めた。また，「無料でもらった」人も7％いた。2001年も解像度が低く価格を抑えたローエンド機が大きく伸びているという。初めて購入する予定の人が立てている予算は，平均で278ドルだった。
また，ほとんどのデジタル・カメラ・ユーザーは銀塩カメラも所有しており，銀塩フィルムも用途に応じて使い分けている。デジタル・カメラの利用に伴い，「銀塩カメラを全く使わなくなった」という人は全体の10％だった。なお，InfoTrends社は2000年2月に「米国のデジタル・カメラ・ユーザは，2004年までに写真撮影を完全にデジタル化する」との予測を発表している。
解像度の高い製品を使っている人は，プリントの枚数も多い。プリントは「自宅」が最も多いが「WWWサイトのプリント・サービス」や「オフラインの小売店」「写真キオスク」などの利用も増大傾向にあるという。
ユーザーにとっての「懸念事項」としては，「ストレージの問題」が大きくなりつつある。「長期的なストレージ計画をすでに立てている」とした人は全体の約1/3にとどまった。CD-ROMを使う人が最も多く，このほかZipディスクやプリントのハード・コピー，オンライン・サービスなどが挙がった。
なお，米Eastman KodakのCEO，Daniel A.Carp氏は2000年9月の講演で，「インターネットを加速させるエンジンは写真にほかならない。写真こそが世界規模で経済成長を押し上げる」と述べている。
◎関連記事
＜ベンダー関連＞
■KodakとSAがSTB利用の写真共有サービスで提携
■米コダックとオリンパスがデジタル・カメラ技術でクロスライセンス
■「写真こそが世界規模で経済成長を押し上げる」とKodak CEO
■KodakとHPが写真小売店向けディジタル・フォト・サービス装置の開発でジョイント・ベンチャ設立
＜デジタル・カメラ市場＞
■デジカメ世界出荷台数は2001年に前年比71％増の1854万台に
■世界カメラ市場でのデジカメのシェアは2000年に13％，今後大きく拡大
■デジカメのエントリ機，Q2の出荷台数は前期比214％増の56万5000台
■米国の1270万世帯が2000年末までにディジタル・カメラを購入
■デジタル・カメラの普及で銀塩フィルムの消費量が激減，米社調査
■日本デジカメ市場，ローエンド機は年平均46％で成長，2005年には1770万台に
■「1999年の世界のディジタル・カメラ市場は125％成長，米国では200％増」IDC調べ
■デジタル・カメラ・ユーザは，今後4年で写真撮影を完全にディジタル化
＜写真サービス関連＞
■「オンライン写真サービスは収益面で苦戦，業者は淘汰へ」と米InfoTrends
■「デジカメが後押し，写真キオスクは来年末に世界で6万台」とデータクエスト
