市場シェアや市場予測など、IT関連の様々な調査データを紹介していきます。
2016年3月以前の記事一覧はこちら

目次

  • サーバー首位は富士通、市場規模は約10%減少

     IDC Japanは、国内のサーバー市場に関する調査結果を発表した。ベンダー別のシェアは、前四半期に続き富士通が首位で、2位はNEC、3位は日本ヒューレット・パッカードだった。

  • EコマースはAmazon、楽天がトップ2 セブン&アイのオムニ7が5位に入る

     調査会社のニールセンは、スマートフォンからのEコマースサービスの利用状況に関する調査結果を発表した。それによると、スマートフォンからのEコマース関連サービスを利用しているユーザーは、合計4857万人に達しており(2016年5月時点)、2015年5月と比較して15%増えている。

  • 脆弱性診断市場は11億円、20年には24億円に成長

     アイ・ティ・アールの国内脆弱性診断市場に関する調査によると、2015 年度の売上金額は11億円とまだ小さいが、前年度比19.6%増と大きな伸びを示した。20年には24億円になると予測している。

  • ウエアラブルが1億台突破、4年後には2億台越え予測

     米IDCの調査によると、世界のウエアラブル機器市場の出荷台数は1億190万台となり、2015年の7900万台から約29%増加する見通し。今後出荷台数は20.3%の年平均成長率で伸び続け、2020年には2億1360万台に達すると予測している。

  • 携帯・スマホの出荷台数、4四半期連続減少 シェアはアップル、シャープ、京セラの順

     IDC Japanの国内の携帯電話とスマートフォンの出荷台数に関する調査によると、2016年第1四半期(1~3月)の携帯電話出荷台数(スマホと従来型携帯電話の合計)は、前年同期比12.1%減の806万台で、4四半期期連続のマイナス成長となった。

  • PC出荷減少は1けた台に、NECレノボ、富士通が上位

     IDC Japanの調査によると、2016年第1四半期(1月~3月)のPCの出荷台数は、ビジネス市場向けが前年同期比5.9%減の183万台、家庭市場向けが同11.4%減の111万台で、合計で同8.1%減の294万台と1けたの減少にとどまった。

  • 攻撃パケットの送信元、中国が最多、2位は米国

     一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は、不特定多数に向けて発信される「攻撃パケット」を継続的に収集し、脆弱性情報やマルウエアや攻撃ツールなどと対比して分析している。

  • タブレットの出荷は前年比9.6%減少、一体型Android、着脱式Windowsが最多

     米IDCが公表した世界のタブレット端末市場に関する調査によると、2016年の年間出荷台数は前年から9.6%減少し、2015年に続き前年割れとなる見通し。タブレット市場は2017年も低迷から抜け出せず、2018年から回復すると同社は予測している。同社はこれに先立って、2016年1~3月期の世界タブレ…

  • 内部犯行防ぐ特権ID管理、15年度は約39億円に

     調査会社アイ・ティ・アールの国内の特権ID管理市場に関する調査によると、2015年度の売上高は前年度比12.9%増の38億5000万円となった。

  • モバイルアプリは堅調、インストールは1560億件

     米IDCの世界のモバイルアプリ市場に関する調査によると、2015年1年間のインストール件数は約1560億件となり、その直接的な売上高(広告収入を含まない)は342億ドルに上った。

  • OpenStack「導入済み」が2.5%上昇、「知らない」は23.1%で8.5%減少

     IDC Japanは、国内企業のITインフラにおける、オープンソースソフトウエア(OSS)のクラウド基盤/管理ソフトウエアであるOpenStackの導入状況を調査するため、サーバー仮想化を実施している企業・組織を対象に、2016年3月にアンケートを実施した。

  • VR/ARハードウエア、16年は世界で1000万台

     米IDCが公表したVR(仮想現実)とAR(拡張現実)のハードウエア製品市場に関するリポートによると、今年(2016年)の出荷台数は合計1000万台に達する見通し。

  • クラウド採用率は微増、5年間で6%増と緩やか

     ガートナー ジャパンが発表した日本企業のクラウド・コンピューティングへの取り組みに関する調査によると、クラウドコンピューティングの採用率は16.1%で、2015年調査の15.8%から0.3ポイントの微増となった。

  • 第1四半期のインシデントは33%増、フィッシングは金融機関が55%と最多

     一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は、国内外で発生するコンピュータセキュリティインシデントに関する調査結果を発表した。2016年第1四半期(1月~3月)に受け付けたインシデント報告件数は、2015年第4四半期と比べて33%増の4587件。

  • ランサムウエアの相談、実際に感染した例が急増

     IPA(独立行政法人情報処理推進機構)は、マルウエアの一種であるランサムウエアに関する調査結果を発表。2016年3月からIPAの安心相談窓口に「ランサムウエアに感染した」という相談が急増し、4月に入っても相談が相次いでいることを明らかにした。

  • Windowsタブレット、法人向けでシェア拡大

     IDC Japanの法人向けタブレット端末に関する調査によると、2015年の出荷台数は前年比0.2%増の241万台とほぼ横ばいだった。OS別市場シェアでは、WindowsがiOSのシェアを切り崩している。

  • スマホからのネット利用5000万人超、45歳以上はPCからの利用が上回る

     調査会社のニールセンは、消費者のデバイス利用状況と属性別の利用サービスに関する調査結果を発表した。

  • 第3のプラットフォーム、2019年には約10兆円に

     IDC Japanは、ビッグデータ、モバイル、クラウド、ソーシャルなど「第3のプラットフォーム」に関する調査結果を発表、2016年の成長率は、前年比7.0%に達すると予測した。これは、国内IT市場の前年比成長率1.4%、国内ICT市場の同0.4%よりも高い。

  • モバイル端末市場が縮小、PCの不振が大きく影響

     IDC Japanの国内モバイルデバイス市場に関する調査によると、2015年のモバイルデバイス出荷台数は前年比8.1%減の4792万台。2016年にはさらに同8.2%減の4401万台にまで減少するという。

  • 2016年世界IT支出額は3兆4920億ドル ITサービス・ソフトは増加、デバイスは減少

     米Gartnerが公表したIT支出額推計によると、2016年の世界支出額は3兆4920億ドルとなり、前年実績から0.5%減少する見通し。同社は1月に公表したリポートで同年のIT支出額が前年比で0.5%増加すると推計していたが、これを下方修正した。その主な理由は為替相場の変動という。

  • 米国の音楽市場、ストリーミングが34.3%で最大

     全米レコード協会(RIAA)の音楽販売統計によると、2015年の米国の音楽売上高は小売りベースで70億ドルで、前年から0.9%増加した。

  • 世界ウエアラブル市場、出荷台数は1.1億台に

     米IDCが公表したウエアラブル機器市場リポートによると、2016年の世界での出荷台数は1億1000万台(前年比38.2%増)となる見通し。ウエアラブル機器は今後も2桁台の伸びで増え続け、2020年には2億3710万台に達すると予測している。

  • 標的型攻撃を認知した企業は9.5%に増加 マイナンバー制度対応はいまだに道半ば

     一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)とアイ・ティ・アール(ITR)は、共同で実施した国内企業を対象とした調査「企業IT利活用動向調査2016」の速報結果を公表した。

  • 小企業のBYOD率約4割 セキュリティ面で憂慮も

     IPA(独立行政法人情報処理推進機構)の中小企業の情報セキュリティ対策に関する調査で、従業員数が20人以下の小規模企業では50.3%が社員の私物のスマートフォンやタブレット端末の業務利用(BYOD)を認めていることが明らかになった。

  • FinTech市場は34億円 20年には600億円近くに

     矢野経済研究所は、国内のFinTech 市場に関する調査結果を発表し、2015年度の市場規模(FinTech系ベンチャー企業の売上高の合計)を33億9400万円と推定した。

  • 世界パソコン出荷台数、16年は5.4%減 20年には新興国でもデスクトップが減少

     米IDCが公表した世界のパソコン市場に関する調査によると、2016年の年間出荷台数は2億6090万台にとどまる見通しだ。

  • 中小のWin 10移行進まず、継続利用が34.6%で最多

     ノークリサーチが発表した、中堅・中小企業におけるWindows 10の活用意向調査の結果によると、年商500億円未満の企業におけるWindows 10への移行方針は、「Windows10にアップグレードせず、現在のバージョンを継続利用する」が34.6%で最も多かった。

  • ECサイト構築順調に拡大、2020年度に300億円超

     矢野経済研究所は、2015年度のEC サイト構築ソリューション市場規模はが前年度比6.5%増の226億3000万円に、ECサイト運営代行ソリューションの市場規模が同29.2%増の15億5000万円に達すると予測した。

  • 世界のスマートフォン市場は成熟期に もはや2桁成長は見込めない、と英調査会社

     英Kantar Worldpanelは、世界のスマートフォン市場に関する調査を実施し、世界各国ではすでにスマートフォンの普及率が高い水準に達しており、今後は2桁成長は見込めないという分析結果を発表した。

  • ビッグデータのベンダー、最も印象的なのは富士通

     IDC Japanのビッグデータソリューションに関する調査結果によると、ビッグデータソリューション提供者としての最も印象に残るベンダーは、国内企業では富士通(10.6%)、海外企業では米グーグル(9.3%)だった。

  • 19年度に3000億円突破、クラウド導入意欲は衰えず

     アイ・ティ・アールは、PaaS/IaaS 市場に関する調査を実施。2015年度の国内PaaS/IaaS市場規模は、前年度比24.3%増の約1680億円に達すると予測した。

  • セキュリティ10大脅威、個人と組織で違い 個人1位は不正クレカ、組織1位は標的型

     IPA(情報処理推進機構)は、2015年に発生した情報セキュリティの脅威に関する事故・事件の内容に関して、社会的に影響が大きかったインシデントの種類を「情報セキュリティ10大脅威2016」として、個人・組織別にまとめた。選考は、情報セキュリティ分野の研究者、企業の実務担当者など69組織108人のメ…

  • CMO設置企業は約4割に、日本でも着実に増加

     ガートナー ジャパンは、日本国内における最高マーケティング責任者(CMO)に関する調査を実施。日本企業でCMOかそれに相当する役員を社内に有する企業の割合は、2015年11 月時点で39.9%に達し、2014 年の29.8%から10.1ポイント増加したと発表した。

  • 世界スマホ台数14.3億台、サムスンの伸びは鈍化

     米IDCは、スマートフォンの2015 年第4四半期(10~12月)の世界出荷台数は3億9950万台で前年同期比5.7 %増となり、2015年の年間出荷台数は前年比10.1%増の14億3290万台だったと発表した。

  • 脆弱性情報は843件、前年比36%減 ソフトウエア関連の届け出が激増

     IPA(独立行政法人情報処理推進機構)とJPCER T/CC(一般社団法人JPCER Tコーディネーションセンター)が発表した脆弱性情報に関する調査結果によると、2015年第4四半期(10~12月)の届出件数は221件だった。

  • ランサムウエアの相談、昨年末から増加傾向に

     情報処理推進機構(IPA)によると、システムに侵入して文書や写真などのファイルを密かに暗号化し、復号化するための費用(身代金)を要求するマルウエアであるランサムウエアに関する相談件数が、昨年10月最終週以降増加傾向にある。

  • FinTechで加速するも、金融IT投資は微増に

     IDC Japanは、2016年の国内金融市場向けIT投資が前年比0.6%増の2兆407億円になると予測した。FinTech関連のスタートアップ企業との連携強化などプラスの動きもあるが、2015年の大型案件の反動で伸びは小幅にとどまると指摘した。

  • 米特許ランキング、首位IBMは23年連続 米国企業が20社、日本企業は16社

     特許関連の情報サービスを手がける米IFI CLAIMS Patent Servicesは、米特許商標局(USPTO)が発行した特許件数の企業別ランキングを発表した。

  • PCサーバー出荷が減少 15年は50万台割り込む

     ノークリサーチの調査によると、2015年上半期の国内のPCサーバー市場は、前年同期比1.6%減の23万5180台となった。15年全体では49万3880台と、50万台を割り込むと同社は予測している。

  • 世界のウエアラブル機器 16年は4割増の1.1億台

     米IDCは、2016年の世界のウエアラブル機器出荷台数は1億1110万台となり、2015年の8000万台から約40%増加すると発表した。ウエアラブル機器の年間出荷台数は、今後年平均成長率28%で伸び続け、2019年には2億1460万台に達すると予測している。