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 IDC Japanの国内の携帯電話とスマートフォンの出荷台数に関する調査によると、2016年第1四半期(1~3月)の携帯電話出荷台数(スマホと従来型携帯電話の合計)は、前年同期比12.1%減の806万台で、4四半期期連続のマイナス成長となった。

 同社は、マイナス成長の主な要因として、国内通信事業者によるAndroid端末の在庫調整が原因であると指摘。Android端末の出荷台数を、同26.1%減の252万台と発表した。

 こうして全体として出荷台数が減少する中で、アップルはiPhoneを前年同期比12.3%増の400万台出荷した。国内市場で49.7%のシェアを獲得し、首位の座を維持している。ベンダー別では、「AQUOSシリーズ」のシャープが2位、KDDI(au)向けを中心にスマホと従来型携帯電話を出荷している京セラが3位となった。

 スマホだけを見ると、2016年第1四半期の出荷台数は、同6.2%減の654万台となった。ベンダー別シェアでは、アップルが61.2%とシェアを拡大させ1位、シャープが2位を獲得した。3位には、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社に「Xperiaシリーズ」を提供しているソニーがランクインした。IDC Japanは、新製品が発売される2016年第2四半期(4~6月)には、Android端末が出荷台数を伸ばすと予測している。