「米国の持ち家世帯の42％は家庭のインターネット化に意欲的」と米調査

横田英史

2001.03.13

　インターネットによる家庭の情報化を図る非営利団体である米Internet Home Alliance（IHA）は米国時間3月12日に，“コネクテッド・ホーム（家庭のインターネット化）”に関する消費者の意識などに関する調査結果を発表した。米ZanthusがIHAの依頼を受けて調査を実施した。

　コネクテッド・ホームとはパソコン，周辺機器，テレビ，照明や暖房のコントロール，家庭セキュリティ・システム，そのほかの家電製品が，集中制御されている家庭をさす。家庭内における複数のパソコンによるインターネットへの同時接続，さまざまな機器へのエンターテインメント・サービスのダウンロードと配信，プリンタやコンピュータ・ファイルの共有，家電製品とセキュリティ・システムの集中および遠隔制御や管理を可能にする。

　調査によると，米国で持ち家世帯の42％，すなわち2610万世帯はコネクテッド・ホームを実現する技術に興味を抱いている。17％はコネクテッド・ホーム・ソリューションを採り入れるつもりだと回答。25％はコネクテッド・ホームについて検討すると答えた。

　調査で明らかになったコネクテッド・ホーム・ソリューションの初期導入者の主な特徴は以下の通り。

・最終学歴は大卒で14歳～18歳の子どもを持つ。

・年収は7万5000ドル～10万ドル。

・35歳～54歳のマイホーム所有者。

・58％はインターネットが自分の生活に非常にプラスになっていると感じている。

・過半数は社交的で各種の社会活動や市民活動に参加している。

　コネクテッド・ホームで最も魅力的な要素は，家電製品を中央システムで制御できるという「利便性」。マイナス・イメージは，技術が「専門的」あるいは「複雑」すぎるということ。また，消費者の関心が最も高いのはセキュリティで，「個人情報の盗用」と「インターネットで送信される情報の機密保持」を懸念する回答が際立っていた。

　「コンテンツ・プロバイダ，管理サービス・プロバイダ，インフラ・プロバイダ，家庭内ネットワーク製品のサプライヤ，ソリューション・インテグレータにとって，コネクテッド・ホームには大きな可能性があることが調査によって確認できた。セキュリティに関する懸念を重視し，これからもコネクテッド・ホームについて消費者の教育を行い，消費者の関心や懸念事項に対処する有意義なソリューションを提供していく」（IHA議長であり米Sears, Roebuckのemerging home solutions部門副社長のBill Kenney氏）。