米Microsoft,米IBM,富士通などの大手技術系企業9社が米国時間2月6日に,Webサービスの普及促進を図る業界団体「Web Services Interoperability(WS-I)Organization」の設立を発表した。多様なプラットフォーム,アプリケーション,プログラミング言語間で,共通のWebサービスを開発/展開するための取り組みだという。

 設立メンバー企業は,米Accenture,米BEA Systems,富士通,米Hewlett-Packard,米IBM,米Intel,米Microsoft,米Oracle,ドイツSAP AGの9社。

 WS-Iは,(1)顧客のWebサービス導入を支援する実装ガイダンスの提供,(2)複数のWebサービス間における,一貫性/信頼性のある相互運用性の推進,(3)業界共通のビジョンの明確化,といった目的を掲げている。

 まずWS-Iは,Webサービスの相互運用性の確認作業を支援するテスト・ツールを作成する。Webサービスの実装状況と,XML,SOAP,WSDL,UDDIという「基本レベル」のWebサービス標準仕様に対する適合性をテストするもの。これらのテストは自動で実行でき,仕様を実装する際の間違いや一般的ではない手法を検出できるという。「異なるアプリケーションやプラットフォーム間の相互運用性を改善できる」(WS-I)

 WS-Iは,Webサービスの今後の仕様において,定めるべき機能に関するロード・マップについても明らかにする。また各標準化組織が作成/適用する新仕様について,そのテスト手段を検討するフォーラムを運営していく。

 現在WS-Iに賛同している企業は以下の通り。

米Akamai Technologies,米Autodesk,米Borland Software,フランスBusiness Objects,Cape Clear Software社,米Commerce One,CommerceQuest社,米Compaq Computer,Corechange社,Corillian社,Daimler/Chrysler AG社,フランスDassault Systemes,米J.D. Edwards,Epicentric社,Epicor Software社,ESRI社,FileNET社,Flamenco Networks社,米Ford Motor,FrontRange Solutions社,Grand Central Networks社,米Groove Networks,アイルランドIONA,Jamcracker社,Kana社,Loudcloud社,米Macromedia,米McAfee.com,米Onyx Software,米Peregrine Systems,カナダPivotal,米Plumtree Software,POSC.org社,米Qwest Communications,米Rational Software,米RealNames,Reed Elsevier社,英Reuters,米Sabre Holdings,米SAS Institute,米Sybase,東芝テック,米United Airlines,米Versata,米VeriSign,米webMethods。

 なお,調査会社の米Gartnerによると,「異なるプラットフォーム間におけるWebサービス実装の相互運用性は,Webサービスの展開と,顧客導入の促進に欠かせない条件」(調査グループ副社長兼ディレクタのDaryl Plummer氏)だという。

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