米国人の47％は「ネットでのニュース視聴が過去1年間で大幅に増加」

早坂利之

2005.02.26

　米Washington Postは，米国におけるインターネットでのニュース視聴・情報収集に関する調査結果を米国時間2月24日に発表した。それによると，新聞やTVなどのメディアの代わりに，オンラインのニュースや情報を利用する米国人が増えている。回答者の47％は「2004年1～12月で，インターネットでのニュースや情報の利用が大幅に増えた」と述べており，「利用が減少した」と答えたのはわずか4％だった。

　調査は，同社が米Nielsen/NetRatingsおよび米Scarborough Researchと共同で，Nielsen/NetRatings 社の登録メンバー1万5000人を対象に，2004年12月に実施したもの。

　従来のメディアの中で，2004年1～12月に利用が増えたのは，「ラジオ」が16％，「TV」が18％，「新聞」が12％，「雑誌」が15％だった。ただし「利用が減少した」とする割合も，それぞれ12％，20％，18％，18％と同レベルになっている。

　インターネットでニュースを視聴する理由としては，「24時間利用できること」「閲覧しながら複数の作業が行えること」「速報性」「検索が簡単」「無料でアクセスできる」などが挙がった。

　回答者のニュース取得方法は，「インターネット」「従来のメディア」「あらゆる手段」「視聴しない」の4グループに大別される。最も多かった「インターネット」は全体の39％を占めており，インターネットが日々の情報収集に欠かせないという。このグループの1週あたりのオンライン接続時間は平均24時間で，他のグループより8時間以上多かった。

　「従来のメディア」は，新聞などの印刷媒体をメインとして利用しながらも，インターネットで情報補足を行っている。「あらゆる手段」は，複数のメディアを利用して情報を毎日収集している「情報中毒者」。

　「視聴しない」というグループは，ニュースそのものにあまり興味を示さず，主にエンターテインメントのリソースとしてインターネットを活用している。このグループは全体の34％で，「インターネット」に次いで多かった。