米Forbes.comと米GartnerG2が米国時間10月2日，CEOやCIOなど幹部役員のインターネット利用に関する調査結果を発表した。それによると，幹部役員の38％が「業務での最も重要な情報源はインターネット」と答えており，新聞やテレビによる情報収集が減少していることが明らかとなった。
調査は，米Survey.comに依頼し，2800人以上の幹部役員を対象に今年8月に実施したもの。インターネットに続く情報源として，26％が「新聞」を挙げた。大企業に限ってみるとインターネット利用は更に進んでおり，幹部役員の51％が最も重要な情報源として「インターネット」を挙げ，「新聞」は22％だった。
その他の主な調査結果は以下のとおり。
・幹部役員は，インターネットの利用時間（電子メールを除く）が増えた結果，新聞，雑誌，テレビ，ラジオ，業界誌などを活用する時間が減少しつつある。「雑誌」を読む時間が減ったと答えた幹部役員は59％，「新聞」が50％，「テレビ」を見る時間が減った回答者は48％。「ラジオ」と「業界誌」は46％だった。
・大企業に務める幹部役員の26％が「Wi-Fi技術」に関する知識があり，一部は実際にWi-Fiを利用している。「2005年までに，Wi-Fiの導入を検討している」と回答した幹部役員は57％にのぼる。
「今回の調査結果は，オンラインとオフラインのメディア利用パターンが転換期を迎えていることを示している。企業のリーダーにとって，インターネットが最も重要な情報源となっていることは明らかだ」（Forbes.com社，社長兼CEOのJim Span氏）
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