米Jupitermediaの一部門であるJupiterResearchは米国時間3月18日に，米国の電子メール・マーケティング市場に関する調査結果を発表した。それによると，2003年における同市場の売上高は21億ドルだったが，2008年には61億ドルに成長するという。
顧客を維持するための電子メール・キャンペーンは電子メール・マーケティング（スパム・メールを除く）の総売上高で最大の割合を占める。電子メールは，郵送のダイレクト・メールと比べてコスト効率に優れていることが利点だ。しかし，オンライン・マーケティングを十分活用するためには，「配信先リストを管理し，対象グループにテスト・メールを送信して，行動学的にターゲットを絞る手法を取り入れる必要がある」（JupiterResearch社リサーチ・ディレクタのDavid Daniels氏）。
スポンサ型電子メール・キャンペーンは，CPM（1000部当たりの掲載料金）の上昇，リッチ・メディアの利用増加，広告効果の向上などにより，今後も成長を続ける。新規顧客獲得を狙った電子メール・マーケティングの売上高は，2003年の7億2000万ドルから，2008年には18億ドルに達する見通しだ。
ちなみに，2003年に米国オンライン・ユーザーが受信した「望まない電子メール広告」は平均3920通。2008年末には，この数字が平均6395通に激増する。合法的な販売業者が配信するスポンサ型電子メールは2003～2008年に年平均19％で増加し，電子メール全体の年平均増加率11％を上回る。「殺到する電子メール広告の中に埋もれないためには，配信回数よりも，タイミングと関連性を重視してマーケティングを行うべきだ」（JupiterResearch社）
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