米Gartnerは，電子メール・マーケティングに関する調査結果を米国時間9月29日，発表した。それによれば，2003年に送信された電子メールのおよそ50％をスパムが占めている。この割合は，2004年中ばには60％まで増加すると予測されるため，直ちにマーケッタは電子メールによるマーケティングをスパムと区別するための手段を取る必要があるとしている。
同調査によれば，規則をベースとして電子メールを排除するソフトウエアやインターネット・プロバイダなどは，2005年までに承認済み広告メールも含め，すべてのマーケティングを目的とした電子メールの80％を効果的にブラックリストに載せることができるようになるという。
「大半のマーケッタは，顧客にとっての有用性がある電子メールの配信よりもコスト効率がよい宣伝を行なうことを重視している。顧客がこの価値ある媒体を無視する前に，マーケッタは，最初から顧客ベースの再確認を行ない，顧客が受信を望む種類の電子メールの調査を行なう必要がある。また，フィードバックに基づいた配信を行なうとともに顧客が受信に関する好みを頻繁に変更できるための手段を提供する必要がある」（同社アナリストのAdam Sarner氏）
同社によれば，電子メールによるマーケティングは，効果的なコミュニケーション・ツールとなり得る。バナー広告の反応が1％に満たないのに対し，良く作り込んだ電子メールでは15％の反応が見込めるという。さらに，企業は顧客に関するリアルタイムの情報収集とともに，データを利用して顧客ニーズの予測も可能だという。
「従来のマーケティング手法と比べて，電子メールは効果的であるとともに経費が安いため，2004年末までにダイレクト・マーケティングを行なう企業の80％以上が電子メールによるマーケティング・キャンペーンを1度は行なう。企業は，通信，パーソナライズ化，配信技術への注力により，キャンペーンで配信する電子メールとスパムの差別化をすぐに開始しなければならない」（同氏）
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