米ConStatが米国時間2月6日に，無線インターネット機器やサービスの普及状況に関する調査結果を発表した。それによると，3カ月間以内に米国の成人200万人が，何らかの無線インターネット接続機器またはサービスを3カ月間以内に購入したいと考えている。しかし，実際に購入に踏みきるのは，このうちわずか10％の20万人になる，と同社は予測する。
この調査は2001年12月に，1000人の消費者を対象としてインタビューとオンラインのアンケート実施したもの。
ConStat社シニア・パートナのWilliam Deaton氏は「無線による情報／データ・サービス市場はまだ揺籃（らん）期にある。早期に導入したユーザーでさえ，多種多様なオプションを区別できないでいる」と指摘した。
調査からは，消費者に無線インターネット導入を踏みとどまらせている，いくつかの要因が明らかになった。まず第一に，消費者はさまざまな無線機器の機能を理解するのに苦労している。Deaton氏は「例えば，インターネットに無線接続できるPDAの場合，同期化とダウンロードの2つの機能を混同している消費者が多い」と説明する。
また，消費者は技術革新がもたらす短い製品サイクルに慣れているため，より高度な機器やサービスが安価で提供されるまで購入を先送りにする傾向があるという。
サービスや製品の活用法を明確に理解できている場合に，消費者が購入する可能性は高くなる傾向にある。そのため，プロバイダは消費者の理解を促すことで，機器やサービスの普及を後押しできるという。
無線インターネット・サービスを実際に購入する可能性が高い消費者の特徴も，調査の結果明らかとなった。（1）現在市場で提供されている製品やサービスを良く理解していること，（2）日常生活や仕事における製品およびサービスの活用法を明確に思い描けること--などが，その特徴である。
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