「2010年には先進国の7割の人々が無線ネット端末を使用」---。米Gartnerの予測

田邊俊雅

2001.05.09

　米Gartnerは米国時間5月7日，デンバーで開催中の「Gartner Spring Symposium/ITxpo2001」にて今後のIT動向に関する予測を発表した。

　それによると，2010年には先進国の70％の人々が1日当たり，現実世界におけるコミュニケーションの10倍の時間をインターネットを介したコミュニケーションに費やすようになるという。

　この傾向の追い風となるのは，常時接続可能なウェアラブル機器の普及である。現在携帯電話機を介して行われている音声によるやりとりが，電子メールやチャットなど，テキストでも可能になるからだ。2007年には，米国と欧州連合における15歳～50歳の60％以上が無線コンピューティング機器や通信機器を携帯あるいは装着するようになる。さらに，2010年にはその割合が75％以上に達するとみている。

　「チャットのようなテキスト・ベースのやりとりは，過去に行われた通信の内容や履歴が明瞭であるため，ユーザー層は一般消費者から企業ユーザーへと拡大する」（Gartner社副社長兼調査員のJackie Fenn氏）。

　企業はオンライン・トラッキング，組込型センサーやカメラなどを用いることで，ぼう大な量の顧客情報を収集できるようになる。2005年には，2000年の30倍にのぼる顧客情報を企業が日常的に収集するようになる。

　企業は，どこからでもアクセス可能な仮想コミュニティを開設することで，従業員間の協調作業を促進できる。また，顧客向けコミュニティで顧客基盤を把握し，新サービスや製品を提供して新たな収入源を獲得できる。

　しかし，Fenn氏は「ユーザーに優れたサービスを提供するための情報収集とプライバシの保護は，紙一重の問題である。現時点では，社会的および法的な許容ラインが確立されていないため，今後10年間は国や市民グループの主要な懸念事項であり続けるだろう」と指摘する。

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