米New Millennium Research Council（NMRC）は米国時間2月24日，米国における電源線を介した広帯域接続（BPL：Broadband over Power Line）サービスの今後の展望について調査した結果を発表した。それによると，米国ではBPLの試験サービスや商用サービスが増えており，現在20以上のプロジェクトが稼働中である。また2004年は，同サービスを利用できる世帯数が約25万世帯だったが，2005年にはさらに増える見通しという。

　現在，多数の電力会社が広帯域接続や電源線を介したVoIPなど，高度な通信サービスの提供に向けて，技術導入を進めている。BPLは，遠隔地に高品質のサービスを提供できる選択肢として，広帯域市場の様相を大きく変えることになるだろう。

　BPLは比較的新しい技術だが，米Ambient Technologiesがニューヨーク市の一部で，米Communication Technologies（COMTek）がバージニア州のマナッサス全域でBPLサービスを提供している。

　COMTek社社長兼CEOのJoseph E. Fergus氏は，「BPLは単なる机上の論理から，現実のサービスとなった。サービス提供エリアを最大限確保するために，ほかの広帯域サービスと併用されるケースもあるだろう。しかし，BPLが現実的な選択肢として存在し，2005年以降多くの消費者や企業に利用されることは間違いない」と述べた。

　またワシントン州立大学，電気工学教授のRobert Olsen氏は，「BPLによって，DSLやケーブル・モデムに匹敵するサービスを提供することは充分に可能だ。しかし，BPLが両者を上回るデータ転送速度を実現するには，多額の投資を行って電力システムを最適化する必要があるだろう」と指摘した。

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