Linuxの普及促進を目指す非営利団体Open Source Development Lab（OSDL）は米国時間2月5日に，データ・センターで利用されるLinuxの技術ガイドライン「Data Center Linux（DCL）Technical Capabilitiesバージョン1.0」を発表した。OSDLのWWWサイトから，PDFファイルを無償で入手できる。

　DCL Technical Capabilitiesは，現在のOSDL参加企業と個人ユーザーが作成したドキュメントで，高度なオンライン・トランザクション処理（OLTP）といった大企業クラスのアプリケーションで求められるLinuxの機能を定義し，300以上の優先項目を整理した。これらの項目は，拡張性，性能，RAS（信頼性／可用性／保守性），管理製，クラスタ，標準，セキュリティ，有用性に分類される。

　「OSDLは，大企業のデータ・センターにおけるLinux利用の促進に取り組んでいる。ITベンダー，ITマネージャ，Linux開発コミュニティなどと協力して，Linuxを広めるために何が必要かを定義する」（OSDLのCEO，Stuart Cohen氏）

　OSDLは，今回のドキュメント発行によりフィードバックを募り，それをもとにDCLの要求条件定義(Requirements Document）を作成する計画である。Requirements Documentは，Linuxディストリビュータ，大手顧客企業，Linuxカーネル開発者などに向けたパブリック・リファレンスの基盤となる。

　ちなみに，OSDLの参加企業には，フランスのAlcatel，米Cisco Systems，中国のCo-Create，米Computer Associates，米Dell，スウェーデンのEricsson，米Force Computers，富士通，米Hewlett-Packard（HP），日立製作所，米IBM，米Intel，ミラクル・リナックス，三菱電機，米MontaVista Software，NEC，NECソフト，米Network Appliance，フィンランドのNokia，米Novell，NTTコムウェア，NTTデータ先端技術，米Red Hat，米Sun Microsystems，Novell社傘下のSUSE LINUX，米TimeSys，東芝ソリューション，米Transmeta，ターボリナックス，ノルウェーのTrolltech，米Wind Riverなどが含まれる。

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