米Aberdeen Groupが米国時間8月26日に，「一部の分野でITメーカーが成長し，IT支出が回復の兆候をみせている」などとする調査結果を発表した。

　調査によると，IT幹部は今後6カ月間でIT支出を3.7％増額する予定だ。ちなみに今年2月時点では，支出を1.4％減らす見込みとの回答だった。また，ITメーカー上位20社の売上高は，2002年第2四半期は前年同期比3.5％減に留まり，過去5四半期の中で最も減少率が小さかった。

　Aberdeen社上級副社長のHugh B. Bishop氏は，「IT市場は全体的にまだプラス成長に転じていない。しかし今回の調査から，売上高が13.1％減少した2001年第3四半期から，IT市場が緩やかに回復していることが明らかになった」と説明している。

　「IT支出は今後数ヶ月で段階的に回復する見込みだが，2けた台の高成長に戻ることは期待できない。IT支出はむしろ全体の景気を忠実に反映するだろう」（同氏）

　また，現在の景気低迷で，大手IT企業は支出を削減したばかりでなく，IT組織や管理の性質，生産性，技術インフラを変え始めた。Aberdeen社は，今後2年にわたって不景気から回復するにつれ，これがIT企業の特徴となるとみている。この数年間，ITを事業別に分散化する傾向が続いていたが，今後は中央集権型に戻り，CIOがより強い意思決定権を握るようになる。

　Aberdeen社調査委員長のPeter S. Kastner氏は，「資金調達計画に加え，ハードウエア，ソフトウエア，帯域幅やプログラミング・サービスの価格引下げが管理部門のコストを劇的に削減し，また，新たなITインフラ投資に慎重な態度をとることに拍車をかけている」と指摘した。

　Aberdeen社は，ITインフラ投資対象の代表的なものとして，米Intel製プロセサ搭載サーバー向けLinux，Infiniband，GビットEthernetを挙げている。

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