米META Groupが米国時間6月14日に，IT関連の労働市場について調査した結果を発表した。500社の大手米国企業を対象に調査したところ，約60万人ものIT社員が不足しているという。

　ネットワーキング，データベース管理，サプライ・チェーン・コラボレーション，コマース・チェーン管理といった分野のスキルを持つIT社員が不足している。

　ちなみに過去5年間におけるIT社員不足のピークは2000年の約100万人だった。

　「企業は人材資産を最大限に活用する効率的なポリシを考え出すべきである。IT部門の技術や専門スキルにばかり焦点を当て，ITの価値連鎖を生み出すその他の重要な人材を見逃している」（META Group社Executive Services部門プログラム・ディレクタのMaria Schafer氏）。

　その他の主な調査結果は以下の通り。

・ネットワーキング，WWW開発，Java，データベース，インターネット/イントラネット/エクストラネット，無線，通信，従業員の遠隔サポートなどの分野で人材不足が見受けられる。

・IT社員に支払う給与が非IT社員と比べて10％～20％高いという企業は68％。昨年の42％から26ポイント増加した。

・企業が抱える懸念事項は，「IT社員の給与」が1位。2位は「事業の拡張とインフラ開発」，3位は「e-businessアプリケーションの管理と開発」だった。

・企業の60％がIT社員にボーナスを支給している。昨年は50％だった。

・従業員確保の懸念はやわらいでいるが，それでも60％の企業が深刻な問題としてとらえている。昨年は77％だった。

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