世界61カ国の大企業が参加する団体Conference Boardと，米NFO WorldGroup，米Forrester Researchは，米国のインターネット利用状況に関して調査した結果を米国時間7月2日，発表した。それによると，昨年と今年では，消費者がインターネットを利用する目的や頻度に変化が起きはじめているという。
調査は，1万世帯の米国家庭を対象に，2003年4～6月にアンケートを実施したもの。
さまざまな個人的コミュニケーション手段としてインターネットを利用するユーザーの割合は，昨年の約43％から38％に減少した。その代わり，個人的リサーチを目的としたユーザーは昨年の15％から17％に増加し，仕事関係にインターネットを使うというユーザーは18％から約20％に増えた。
また，インターネットに毎日アクセスするユーザーは，昨年の36％から39％に増加。その主な目的は，「仕事関係の作業」が71％以上，「個人的コミュニケーション」が約64％，「個人的リサーチ」が49％だった。
「インターネット・ユーザーが増えているだけでなく，多くの人々が毎日アクセスするようになっている。この傾向は今後も続くが，インターネット・ユーザーの満足感や信頼感は揺らいでいる」（Conference Board，Consumer Research Center部門ディレクタのLynn Franco氏）
全体的な満足度は40％強を維持しているが，主に電子メールに関しては，昨年の42％から37％に低下した。電子メール以外のインターネット活用の場合，満足度は下がっているものの，電子メールほどではない。
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