「ビデオや双方向ゲームを提供するWWWサイトは2001年に約85％増加し，4万6000サイトを超えた。WWWページにすると830万ページ以上になる」---などとする調査結果を，米Websenseが米国時間5月29日に発表した。
米WordSpotによると，オンライン・ゲームに関する多数の言葉が，検索キーワードのトップ100に常に入っているという。
しかし米国の企業では，広帯域接続に頼るオンライン・ゲームの人気が困った事態を生んでいる。米IDCの調査では，ビデオ・ゲーム機を所有する家庭のわずか6.5％しか広帯域接続を行っていない。そのため，ゲーム好きの社員がしばしば職場でオンライン・ゲームを楽しんでいるのだ。
「経営者は社員が仕事時間にオンライン・ゲームをするなど思いも寄らないだろう。しかし，オンライン・ゲームの急激な成長を考えてみてほしい。オンライン・ゲーム・ユーザーは，2006年には59％増の1億130万人に達する見込みだ」（Websense社マーケティング部門バイス・プレジデントのAndy Meyer氏）。これでは貴重な企業ネットワークの帯域幅がオンライン・ゲームに奪われ，WWWを使った仕事の速度が落ち，ひどい場合は停止してしまうかもしれない，とWebsense社は指摘する。
米CyberAtlasによると，米国オンライン・ユーザーのゲーム・サイト利用時間は平均37.9分。また，米PC Dataの調べでは，ゲーム愛好者の35％が1週間当たり平均5時間以上ゲームをする。
「職場におけるオンライン・ゲームの利用を防止する最良の手段は，WWWサイトと電子メールの利用方針を作成し，それを従業員に知らしめることだ。社員のインターネット利用を監視するソフトウエアをインストールする方法もある」（ePolicy Institute執行ディレクタのNancy Flynn氏）
◎関連記事
■「“ヘイト・サイト”が急増，企業は職場での閲覧制限を」，と米ウェブセンス
■損失額は実に年間630億ドル！? 職場における個人的なネット利用で米企業が被害
■従業員の30.3％が職場のネットでスポーツ観戦---米調査
■2002年に535％増加したP2Pサイト，従業員の職場からのアクセスに米Websenseが警告
■「米国ネット・ユーザーの31％が広帯域接続を利用，過半数は職場ユーザー」，米企業の調査
[発表資料へ]
