「従業員は，電子メールを業務改善のアイデアを伝える手段として有効に活用していると信じている雇用主は，現実を見直した方がよい」。米国時間8月27日に米Market Facts Telenationが企業の従業員681人を対象に行った調査の結果を発表した。
回答者の80％以上が，疑問，関心事，提案などを雇用主と分かち合いたいと考えている。しかし，その手段として企業の電子メール・システムを使ったことがある人はたった33％だった。
回答者の48％は，上司が電子メールをチェックしていると信じており，29％の人がメッセージの内容が原因で何らかの処分を受ける，または解雇されることを恐れている。
経営側は情報共有のために電子メールの使用を促進する努力を行っておらず，多くの企業が電子メールを使って従業員からの提案を受けることに積極的ではないことも分かった。雇用主が電子メール・システムを持つという87％の回答者のうち55％は，アイデアや提案を電子メールで送るように雇用主から求められていない。また32％は，職場で簡単に電子メールにアクセスできない状況にあると答えている。
「従業員は，自分が組織的な効率を改善するための良いアイデアを持っていると考えている。しかし経営側が興味を示さない，または情報を共有するための簡単で安全な手段を提供しないために，実際に共有されることは稀である」（Touch社の社長のPeter Lilienthal氏）。
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