「特典のためなら，消費者は買い物情報の提供をいとわない」，英社の調査

横田英史

2001.05.23

　英Quadstoneが英国時間5月22日に，購入ポイントに応じて割引商品券で一定額を会員に還元する「ロイヤリティ・カード・プログラム」に関する調査結果を発表した。ロイヤリティ・カード・プログラムを実施して顧客の購入商品を追跡・分析している販売業者の方が，顧客の望むものを把握していると回答した消費者が82％のぼった。

　またロイヤリティ・カード所持者の66％は，質の高いサービスのためなら，何を購入したかという情報を販売業者に提供してもかまわないとしている。

　調査は，18才以上の英国消費者約1000人を対象にアンケートを実施したもの。英国消費者10人のうち6人がロイヤリティ・カード（またはリウォード・カード）を1枚以上所有しており，71％が頻繁に利用しているという。

　「ロイヤリティ・プログラムは大きな支持を得ている。消費者は販売業者が顧客のショッピング・データを利用することを認めている。個人のニーズに合った見返りを受けることができるなら，販売業者に情報を提供することをいとわない」（Quadstone社CTOのNick Radcliffe氏）。

　販売業者がロイヤリティ・カードを使う目的として，「購入額をポイントとして記録するため」と考えている消費者は46％，「購入品目の情報を収集するため」が44％，「両方の目的のため」はわずか12％だった。

　ロイヤリティ・カード情報の好ましい利用目的として，「ロイヤリティ・プログラムの改善」を挙げた消費者は57％だった。「個人のニーズに合ったサービスやメール」は49％。また42％の消費者は，「買い物しやすいように店内の商品をグループ分けする」ために，情報が使われていると考えている。

　「ロイヤリティ・プログラムは買い物客の行動を分析する効率的で単純な手法であり，消費者と販売業者の両方にとってメリットがある。販売業者は各消費者の購入パターンに焦点を当て，今後の購入を予測してパーソナル化したプロモーションを行うことが可能だ。脱会率を減らし，顧客を確保することもできる」（同氏）。