本流に向かうLinux，主力IT企業がLinuxWorldで強力支援を表明

小林雅一

2001.02.05

　このところ急速にシェアを拡大してきたLinuxが，いよいよITソリューションのメインストリーム（本流）に食い込もうとしている。米国時間1月30日～2月2日まで，ニューヨークで開催された「LinuxWorld Expo and Conference」で，米IBMや米Intelといった大手IT企業がLinuxを強力に支援する姿勢を明らかにしたのだ。

　30日の基調講演に立ったIBM社の社長兼COO（chief operating officer）のSamuel J. Palmisano氏は，Linuxへの積極投資を明らかにした。2001年だけで3億ドル，今後3年間で10億ドルの資金をLinux関連に投じるというもの。この資金は主に，IBM社の大口顧客向けにLinuxソリューションを導入するために使う。同氏はさらに，「e-ビジネスの正規プラットフォームとしてLinuxを発展させるために，コミュニティと今後も協力していく」と語った。

IBMは今後3年で10億ドルをLinuxに投じる

　基調講演のなかでPalmisano氏は，Linuxに対して一般に指摘されている四つの問題を，「いずれも間違いだ」と断じた。四つの問題とは，1)スケーラビリティ（拡張性）に欠ける，2)ニッチ市場でしか使われていない，3)重要度の高いシステム（ミッション・クリティカルなシステム）には使えない，4)コードが複雑に入り組んでいることである。

　たとえば，こう指摘した。「イリノイ大学やシェル石油では，1000台ものサーバーを接続したシステムでLinuxを使っている（スケーラビリティは十分）。ニッチ市場というが，Linuxが導入されているISPやキャリア/通信関連向け市場だけでも1兆ドルに達する（市場は巨大だ）。ミッション・クリティカルなシステムには使えないというが，IBM社が出荷したメインフレームのいくつかには，すでにLinuxが搭載されている」。

　2月1日の基調講演に臨んだのはIntel社アーキテクチャ・グループ副社長のWilliam A. Swope氏。米Microsoftに気をつかったためか，パソコン市場への言及は避け，もっぱら「LinuxがUnixに取って代わること」を期待する発言が中心となった。スピーチと同時に，64ビット・マイクロプロセサ「Itaniumプロセサ」を使ったLinuxシステムのデモも披露した。

　この他にも大手IT企業によるLinux関連の発表は，実に盛りだくさんだった。たとえば米Compaq Computerは，オープンソース開発のためのWWWサイト開設を明らかにした。米Hewlett-Packard（HP)も，Linux対応の製品やサービスの拡充を打ち出した。

MicrosoftはWindowsのソース・コード公開戦略を見直しへ

　大手IT企業によるLinux支援の動きが急浮上したのは，筆者の見るところ2000年8月に始まる。一つのキッカケは，Intel社やIBM社，HP社，NECなどが発表したOpen Source Development Lab(OSDL)だった。

　OSDLでは，開発者に集中管理した大規模な開発環境を提供し，革新的な技術やアイディアなどを共有できるようにする。基本的にはオープンソース・コミュニティのプロジェクトの支援に重点を置く。これまでのボランティア中心の普及活動から，巨額の資金を持った大企業が一枚かんだプロジェクトに移りつつあることを象徴する出来事だった。

　Linuxの台頭に危機感を抱いたMicrosoft社は，Windowsのソース・コードを公開する対象を拡大する方針を打ち出した（ただしWindowsのコードの変更は認めないので，オープンソースではない）。ハードウエアやソフトウエアの開発ベンダーの約100社が対象になるといわれる。

　大手ITベンダーがセコンドとして陣取ったLinuxとWindowsの対決は，いま第2ラウンドのゴングが鳴ろうとしている。

（小林　雅一＝ジャーナリスト，ニューヨーク在住，masakobayashi@netzero.net）

■著者紹介：（こばやし　まさかず）小林　雅一　近影
1963年，群馬県生まれ。85年東京大学物理学科卒。同大大学院を経て，87年に総合電機メーカーに入社。その後，技術専門誌記者を経て，93年に米国留学。ボストン大学でマスコミの学位を取得後，ニューヨークで記者活動を再開。著書に「スーパー・スターがメディアから消える日----米国で見たIT革命の真実とは」（PHP研究所，2000年）がある。