「IT幹部の87％は，スパイウエアの問題が今後悪化すると考えている」。トレンドマイクロは，スパイウエアに関する調査結果を米国時間4月11日に発表した。それによると，北米企業のIT幹部の78％が，2005年のITに関する3大優先事項の1つに，「スパイウエア」を挙げている。
調査は，トレンドマイクロ社から委託を受けた米CNET Networks傘下のTechRepublicが，北米企業のIT幹部500人以上を対象に，オンラインでアンケートを行ったもの。
スパイウエア対策について，IT幹部の65％は「スタンドアロン型よりも統合型のセキュリティ・ソリューションの方が望ましい」と答えている。小規模企業（従業員500人未満）の45％，および大規模企業（同500人以上）の57％が「アンチスパイウエアによる防御は，ゲートウエイで実装すると最も効果がある」考えているが，この方法を実際に取り入れていたのは，小規模企業が15％，大規模企業が26％のみだった。
「統合型のソリューションは，企業にとって最も包括的なスパイウエア対策となる。企業はスパイウエアのネットワーク侵入を遮断してインストールを阻止し，『phone home』といったスパイウエアの試みをゲートウエイで防止するなど，さまざまな手段を利用できる」（トレンドマイクロ，Marketing／Enterprise部門シニア・ディレクタのDan Glessner氏）
その他の主な調査結果は以下の通り。
・過去3カ月に，ネットワーク上のスパイウエアが増加した企業は93％
・スパイウエアの被害として，90％が「パソコン性能の低下」，74％が「個人／企業の機密情報の漏洩」を挙げている
・企業の95％が，「アドウエアは組織内で頻繁に見つかっている」と回答
・アンチスパイウエア・ソリューションの導入率は，大規模企業が54％，小規模企業が80％となっており，スパイウエア対策は，小規模企業の方がしっかりしている
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