「2002年末には北米の480万世帯がVODを利用」，米ABIの調査

早坂利之

2002.05.11

　米Allied Business Intelligence（ABI）が米国時間5月9日に，「2002年末までに，北米の480万世帯がビデオ・オンデマンド（VOD）を利用するようになる」などとする調査結果を発表した。それによると，米国のあらゆる大手ケーブル事業者がさまざまな市場でVODサービスを提供しており，市場は2002年と2003年にさらに大きく拡大するという。

　ケーブル事業者はVODによって，衛星事業者では提供不可能なサービスを展開できる。加入者1人当たりの収入を増加し，解約率を低減するという効果が得られることから，ケーブル事業者はVODに強い関心を示しているという。

　ABI社Residential & Networking Technologies部門ディレクタのNavin Sabharwal氏は，「ケーブル事業者のVOD導入には，衛星事業者のサービスとの差別化を図るという目的がある」と説明する。「VODは単純なオンデマンド映画配信からさらに発展する。有料VODなど特定のVODサービスは複合的デジタル・サービスの大切な構成要素になるだろう」（同氏）

　「あらゆるコンテンツをオンデマンドで提供する“Everything on Demand（EOD）”の最終的な目標は，VODメディア・サーバー市場を作り出すことにある」（ABI社）という。ABI社は，2001年には1億800万ドル規模だった世界装置市場が，2002年には1億8600万ドル規模に拡大すると予測している。米SeaChange，米Concurrent Computer，米Diva，米nCubeなど大手ベンダーは今後，米Sun Microsystems，米SGIなどコンピュータ業界の企業との激しい競争に直面する。なお2001年の市場はSeaChnage社とConcurrent社が優位に立ち，それぞれ40％と28％の市場シェアを獲得した。

　なお，VODのプラットフォームはケーブル・テレビだけに限らない。コンテンツ・アグリゲータがVODサービスを提供しつつある。さらに，電気通信事業者もIP VOD over DSL（DSL回線を使ったVODサービス）に関心があるという。また衛星事業者は，Near VOD（NVOD：VODに類するサービス）を提供するために，Personal Video Recorder（PVR）技術を組み合わせようとしている。