「PC以外によるB2C利用が急増する，鍵は“ハイブリッド・コマース”」!)!)　GartnerG2の分析

井上望

2001.12.06

　米Gartnerの一部門であるGartnerG2が米国時間12月5日に，「今後数年でパソコン以外の機器によるオンライン・ショッピングが急増する」，などとする調査結果を発表した。

　パソコンは依然，米国の消費者にとってオンライン・ショッピング利用の際の主要機器である。2001年は99.8％のB2C（企業-消費者間）電子商取引がパソコンを介して行われており，事実上“すべてがパソコン”という状態。しかし「2005年にはパソコン以外の機器が使われる比率が10.1％にまで増える」（GartnerG2）。

　「2001年の米国におけるB2Cの電子商取引の市場規模は618億ドル。これが2005年には2277億ドルにまで成長する」（GartnerG2主席アナリストのMichael Cruz氏）

　「2001年は617億ドルがパソコンを介して取り引きされた。一方，テレビを使って行われたオンライン・ショッピングはわずか1億700万ドル。2005年には，2048億ドルがパソコン，95億ドルがモバイル機器，134億ドルがテレビとなる」（同氏）

　さらにGartnerG2は，「2005年には米国消費者の42％が複数のプラットフォームを日常的に利用することになる」と予測する。そのころでもパソコンは依然として圧倒的に利用されるプラットフォームではあるが，特定の場所や状況でのショッピングでは双方向テレビやモバイル機器が主要な機器となるという。

　例えば，モバイル機器は，公共交通機関や娯楽イベントのチケットといった“アクセス”に関する買い物で使われる。このほか時間や場所が限定される状況でも大いに利用される。双方向テレビでは，コマーシャルや番組に触発されて買い物をするといった人が増える。ただし，インターネット対応の高度なケーブル・セットトップボックスの導入が遅れていることから，これら複数プラットフォームにわたる認証システムを消費者に提供できるのは2005年以降になるという。

　「小売業者は，それぞれのチャネルを相乗的に組み合わせた環境を用意して，消費者を手助けしていく必要がある」，と同氏は指摘する。例えばパソコン上では買い物リストを用意してあげて，注文は携帯電話でも受け付ける，などの環境を提供する必要があるという。「消費者が複数の機器を組み合わせて利用できる“ハイブリッド・コマース”環境を提供すること。そこに真のビジネスチャンスがある」(同氏）