米Summit Strategiesが米国時間10月3日に，「インターネットを利用したオンライン販売を行う体制が整っているのは，米IBM，米Oracle，米Lawson Software，米Allegisのわずか4社である」などとする調査結果を明らかにした。
調査は，WWWサイトの製品ページにオンライン販売機能として「電話依頼」「チャットをする」「詳しい情報を請求」などのリンクを提供する技術ベンダー65社を対象に実施したもの。Summit Strategies社の調査担当員が，これらの機能テストを行い，各社の返答率や対応の迅速性などを調べた。
「65社のWWWサイトのうち，積極的なオンライン販売機能を組み込んでいるサイトは11社（17％）しかなかった。また『電話依頼』機能を備える11サイトのうち，5分以内に電話がかかってきた企業は，IBM社，Oracle社，Lawson Software社，Allegis社だけだった」（Summit Strategies社Vendor E-Business Strategies & Best Practices部門バイス・プレジデント兼ディレクタのMarty Gruhn氏）。
米Computer Associatesからは，許容範囲と考えられる23分後に連絡があり，米Hewlett-Packard（15時間），米MicrosoftのGreat Plains（7時間＋週末），米Sun Microsystems（19時間）の各社からは，1～2日のうちに連絡があったという。
その他の企業からは何の返答も得られなかった。「米Aribaと米EMCは音沙汰がない。米PeopleSoftからは，情報請求した直後に自動返信メールが届いたが，その後なんの連絡もない」（Gruhn氏）。
Summit Strategies社は，技術ベンダーの大半がオンライン販売を行う準備が整っていないと指摘する。
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