米Market Data Retrieval（MDR）が米国時間3月26日に，大学における技術導入状況や関連支出などに関する調査結果を発表した。2年制と4年制の大学4726校を対象に調査を実施したもの。

　それによると，2000年〜2001年（2000年度）にかけての1学年における大学の技術関連支出は33億ドルで，これまでの最高に達する見込み。1999〜2000年（1999年度）における数字は27億ドルだった。

　2年制と4年制の大学で，学校の図書館がインターネットにつながっている割合は100％（昨年の割合は93％）。教室がインターネットにつながっている割合は64％（同49％）である。

　10校のうち7校は，登校しないで学習できる遠隔学習プログラムを提供している。2年前と比べて46ポイントも上昇した。また，遠隔学習プログラムを提供している大学のうち41％では学位取得も認めている。

　技術関連支出は学術用（18億ドル）と管理用（14億ドル）にほぼ二分される。管理事務所がインターネットにアクセスできる割合は53％（昨年の割合は40％）。生徒はインターネット接続を利用して学費の支払い，駐車許可証の取得，成績の確認を行うことができる。生徒がインターネットで履修科目を登録できる大学は32％（同23％）。

　人気ブランドの傾向で大きな変化がみられる。米Dell Computerを選んだ学校が32％と最も多く，米Gatewayは25％で2位。昨年はGateway社がシェア30％で首位，Dell社のシェアは26％だった。

　過半数の大学が一つのネットワーク・システムを利用しているが，二つ以上のシステムを組み合わせている大学も多かった。Windows NTの利用割合は3/4（昨年は68％），Novellは44％（同50％），UNIXは27％（同29％），MAC OSは14％（同14％）。

　また大学では，技術購入における大半の決断をIT専門家にゆだねている。技術購入に関する判断などの権利を集中化している大学は79％（同14％）にのぼる。

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