| 調査内容 | 主要ベンダーへの満足度(ハード) |
|---|---|
| 調査時期 | 2009年6月中旬～下旬 |
| 調査対象 | ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者 |
| 有効回答 | 3211件（1100件） （ ）内は情報システム担当者の有効回答数 |
日経マーケット・アクセスが企業情報システム担当者を対象に，国内の主な情報通信製品/サービス・ベンダーへの満足度を聞いたところ，ハード製品への満足度は「価格（料金）」と「サポート・サービス」ではデルが首位。「性能・機能」でも電源装置大手のエーピーシー・ジャパン(APC)とデルがほぼ同率で首位という結果になった。「価格」のデルは2007年11月に実施したベンダー満足度の調査以来，2008年5月調査，2008年11月調査，前回2009年3月調査，そして今回2009年6月調査と，5回連続で首位を守った。
デルのハード価格満足度は今回も突出したが，低下傾向
デルの「ハード製品」の「価格」への満足率評価の79.3％は，今回調査した全対象ベンダー，4分野×3項目合計12種の評価対象軸の中で，最大の満足率である。ただし前回調査で得た80.3％，前々回2008年11月調査での82.2％，2008年5月調査での84.1％と比較すると，徐々に低下の傾向を示している。
今回の調査全体での満足率の値のトップ5は，この「デルのハードの価格」に次いで「セイコーエプソンのハードの価格」(71.6％)，「サイボウズのソフトの価格」(71.3％)，「ネオジャパンのソフトの価格」(68.4％)，「日本ヒューレット・パッカード(HP)のハードの価格」(67.3％)。HPのハードの価格への満足率は前回調査での71.1％（全評価対象中2位）から約4ポイント低下した。同じく前回調査で全評価対象中3位の「アライドテレシスのハードの価格」（70.7％）も，今回は約6ポイント・ダウンの65.0％。前回4位（70.1％）の「APCのハードの機能」は8.5ポイントも下げ，今回は61.6％に止まった。
ハード評価3項目の平均上位5社は前回と変わらず
今回，「ハード製品」の3項目の満足率の単純平均トップ5はデル（62.2％，前回調査は62.3％で1位），日本HP（54.9％，前回58.4％で3位），APCジャパン（53.7％，前回58.8％で2位），セイコーエプソン（53.6％，前回も56.9％で4位），アライドテレシス（52.2％，前回55.8％で5位）。デル以外の4社はややスコアを下げたものの，上位5社の顔ぶれは前回調査と同じだった。
ハード製品への「不満足率」は今回も「価格」に対する不満が高く，日立製作所（38.4％），EMCジャパン（36.5％），日本IBM（30.9％），シスコシステムズ（29.3％），レノボ・ジャパン（28.0％）がワースト5。「性能・機能」「サポート」も日立とレノボへの不満足率が高く，3項目の不満足率の単純平均では日立（25.4％），レノボ（22.2％），日本IBM（20.2％），EMCジャパン（19.9％），富士通（19.4％）がワースト5となった。このうちレノボ（前回の不満足率3項目平均25.1％），日本IBM（同22.0％），富士通（同22.3％）の3社は前回に比べて改善しているが，日立（同22.6％）とEMCジャパン（同16.6％）は悪化した。EMCの不満足率の上昇は「価格」の不満足率が前回調査より約15ポイント拡大した（前回21.7％→今回36.5％）のが主な原因で，「サポート」の不満足率はむしろ前回調査より約5ポイント改善している（前回16.5％→今回11.1％）。日立も「機能」の不満足率は前回調査とほぼ同じ，「サポート」の不満足率も小幅な増加（前回19.0％→今回20.6％）で，「価格」の不満足率が約6ポイント拡大した（前回32.0％→今回38.4％）ことが響いた。
■調査概要
日経マーケット・アクセスが，ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に，主要ベンダーに対する満足度を聞いた。
前回2009年3月調査と同じく，まず「評価対象のベンダーを利用しているか」の設問を提示。そのうち「利用している」とした回答者数（有効回答数）を，そのベンダーのその評価項目についての100％とし，その評価項目に「満足」「不満足」の二者択一で回答を求めた。本文中の「満足率」は上記の有効回答数の中で「満足」とした回答者の比率，「不満足率」は「不満足」とした回答者の比率である。これに「満足」「不満足」のいずれも選ばなかった無回答（態度保留）の回答者を加えると100％となる。
「価格」満足度は評価対象ベンダーと直接契約して利用している回答者，「性能・機能」と「サポート・サービス」満足度は評価対象ベンダーの製品・サービスを直接または間接的な形で利用している回答者にだけ，設問を提示した。このため「価格」満足度の有効回答数が30未満だったネットアップ（旧日本ネットワーク・アプライアンス）は，「性能・機能」と「サポート・サービス」の満足度のみを図示した。
なお，今回の調査では以下の各ベンダー（有効回答数30以上を得た会社のみ記載，順不同）も評価対象として提示したが，当該ベンダーの製品・サービスの領域を考慮して，「ハード製品」の満足度評価の集計対象からは除外した。
KDDI(au，UQコミュニケーションズ，旧パワードコムを含む），NTTコミュニケーションズ（NTTPCコミュニケーションズ（InfoSphere），NTTぷららなどを含む），NTTドコモ，NTT東日本/NTT西日本，SAPジャパン(BusinessObjectsを含む），アドビシステムズ，イー・アクセス（イー･モバイル，アッカ・ネットワークスを含む），ヴイエムウェア（VMware日本法人），ウィルコム，ウイングアークテクノロジーズ，エムオーテックス，オービックビジネスコンサルタント(OBC)，サイボウズ，シトリックス・システムズ・ジャパン，シマンテック（日本法人，ベリタスソフトウェアを含む），セールスフォース・ドットコム，ソフトバンクテレコム（旧日本テレコム)，ソフトバンクモバイル，トレンドマイクロ，日本オラクル（BEAシステムズ，ハイペリオン，シーベル，ピープルソフト，JDエドワーズなどを含む），ネオジャパン，ピー・シー・エー（PCA），マイクロソフト，マカフィー，ヤフー（日本法人，旧ソフトバンクIDCを含む），レッドハット，ワークスアプリケーションズ，米Amazon.com(Amazon Web Services)，米Google（Google App Engine，Google Apps)。
調査実施時期は2009年6月中旬～下旬，調査全体の有効回答は3211件，「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務（企画立案・設計・開発・運用・予算承認など）を担当している」とした実質的な有効回答は1100件。
