「今後利用したいベンダー」首位にキヤノン，VMwareが初登場で2割強の支持

日経マーケット・アクセス

2008.02.26

調査内容	主要ベンダーに対する利用意向
調査時期	2008年1月下旬
調査対象	ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者
有効回答	2414件（1035件）（　）内は情報システム担当者の有効回答数

　日経マーケット・アクセスが，ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った2008年1月調査では，情報通信製品/サービス・ベンダーとシステム・インテグレーター（SIer）の主要企業について，その企業に対する利用意向を聞いた。今日の記事でベンダー編，明日27日の記事でSIer編の結果を紹介する。

　今回の首位はキヤノンで，「今後利用したい」率は24.4％。前回2007年10月調査での14位（17.5％）から大きく上昇した。キヤノンは毎回有効回答数（「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域には接点がある」としている回答者）が100件以上あるが，前々回2007年7月調査では今回とほぼ同じ24.3％（6位），その前の2007年4月調査では20.3％（11位）と比較的変動が激しい。

　今回「今後利用したい」率の2位に入ったソニー（23.2％）は，過去2回の調査では最下位争いをしていた（前回2007年10月調査は8.1％，2007年7月調査は6.3％）が，2007年4月調査では19.3％をマークした実績もある。3位のアップルジャパン（22.7％）は，毎回有効回答数は少ないながら上位の常連で，前回は23.1％の2位，前々回は25.0％の3位，2007年4月調査では25.6％の2位と，トップ3を常に守っている。

　注目されるのは，今回から評価対象ベンダーのリストに加えた「ヴイエムウェア（VMware日本法人）」が4位に入ってきたこと。2月22日付けの記事での「ベンダーに感じる『勢い』」でもVMwareは初登場で4位だ。一方，今回からそのVMwareを“含めずに”評価対象としたEMCジャパンは，順位こそ前回の3位から今回11位に後退したが，「今後利用したい」率は前々回（10位）の22.0％，前回の22.1％に対して今回が19.6％。VMwareの22.6％と比較してもさほど大差はなかった。

　ほかに「今後利用したい」率の上位で目立った動きとしては，セイコーエプソン（前回11.3％，今回21.1％）とリコープリンティングシステムズ（リコーPS，前回10.5％，今回20.3％）が約10ポイント・アップした。セイコーエプソンは前々回18.1％，リコーPSも前々回19.4％の支持を得ており，前回の落ち込みから復帰した形である。

　もう一つ目立つのは，前々回「今後利用したい」率25.7％で2位，前回は31.3％で首位に立ったウイングアークテクノロジーズが，今回は16.7％で一気に中位グループへ下がったこと。実際に「今後利用したい」とした回答数は前回調査と今回調査で3票減なのだが，「職務上接点がある」という有効回答数が1.3倍に増えた影響が大きく出た。

　ちなみに，「職務上接点がある」という条件を外した「今後利用したい」の回答票数ベスト5は，マイクロソフト（179票），日本ヒューレット・パッカード（129票），日本オラクル（127票），NTT東日本/NTT西日本（121票），サイボウズ（118票）だった。前回3位の日本HPがオラクルとの8票差を逆転して2位に上昇。前回4位の日本IBMと5位デルが，前回6位NTT東西と8位サイボウズに抜かれてベスト5から陥落した。

■調査概要
　日経マーケット・アクセスが，ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に，情報通信製品/サービス・ベンダーとシステム・インテグレーター（SIer）の主要企業各68社について，《今後利用したい》と感じるかを聞いた。対象ベンダーのビジネス領域に対して「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域には接点がある」としている回答者に，現在そのベンダーの製品を使っているかどうかを問わず，「今後利用したい」と感じているかどうかを聞いた。「接点がある」とした回答者の数nを100％として，n=30以上を得たベンダー53社を掲載した。
　2008年1月調査では評価対象のベンダー・リストを見直した。従来「EMCジャパン（VMware，ドキュメンタム，RSAセキュリティを含む）」としていたが，今回から「EMCジャパン（VMwareなどを含めない）」として，別途「ヴイエムウェア（VMware日本法人）」をリストに追加。新たに「日本インフォア・グローバル・ソリューションズ(旧Baan，旧BPCS，旧SunSystems，旧MAPICS，旧E.piphany，旧GEACを含む）」も追加している。ソリマチ，レックスマークインターナショナル（日本法人）の2社をリストから除外した。評価対象企業全136社のリストは，本調査の設問の原文とともに，日経マーケット・アクセスの有償会員向けサイト「日経MA-INDEX 企業情報システム」で近日中に公開する予定。
　調査実施時期は2008年1月下旬，調査全体の有効回答は2414件，「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務（企画立案・設計・開発・運用・予算承認など）を担当している」とした実質的な有効回答は1035件。