DATA&DATA
目次
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4人に1人がスマホを所有、20代は約半数
スマートフォンの性別・年齢層別の所有率が分かった。ディーツーコミュニケーションズの調査によると、2012年2月時点で最も所有率が高かったのは20代で、男性が48.3%、女性が54.2%だった。年齢が上がるほど、所有率は下がる。男性の場合、30代は39.5%、40代は27.5%、50代は22.6%と…
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ビッグデータ市場、2020年度に1兆円
ビッグデータ関連の国内市場規模が、2020年度に1兆円を超えそうだ。矢野経済研究所の調べによると、2011年度の市場規模は1900億円。2012年度は前年度比5%増の2000億円を見込む。2013年度以降は前年度比約20%増で市場が拡大し、2015年度には4200億円、2017年度には6300億円…
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ネット型eラーニング市場、2012年度は684億円
eラーニング市場全体は縮小傾向が続くものの、ネットワーク経由で利用するeラーニングサービス市場は緩やかな拡大が続く。矢野経済研究所の調査によると、PC向けソフトなどを含む2012年度のeラーニング市場全体は1000億円(前年度比4.2%減)、ネットワーク経由のeラーニング市場は684億円(同1.8…
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サーバー関連の課題トップは「保守期限切れ」
PCサーバー関連で現在直面している課題の1位は「保守期限切れへの対応」だ。IDC JapanによるPC(x86)サーバーのサポートに関する調査で分かった。有効回答888件のうち130件以上が保守切れを課題として挙げた。これに「社内の保守要員のスキル不足」や「サーバー更新時の負担増」が続く。過去3年…
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3割強の企業がコンサルティングを利用
大手ユーザー企業におけるコンサルティングサービスの利用実態が分かった。「日経情報ストラテジー」が時価総額の高い上場企業と未上場の有力企業を調査したところ、31.6%でコンサルティングサービスの利用経験があった(有効回答は215社)。
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2012年度に2000万人超のスマホ動画視聴者
スマートフォンによる動画視聴者数が急拡大している。MM総研の調べでは、国内における2011年度のスマホ向け動画視聴者数は1225万人。このうち有料の動画視聴者が260万人を占めた。2012年度には動画視聴者数が前年度比81%増の2216万人、有料視聴者は同94%増の504万人に達する予測だ。その後…
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日系グローバル企業のIT整備、日本に権限が集中
日本に本社があるグローバル企業では、海外拠点のITインフラの導入に対して、日本本社のシステム部門(IS部門)に影響力や権限が集中している。IDC Japanの調査で分かった。国際ネットワークサービスを導入する場合、起案から決裁、契約、運用までのプロセスにおいて、6割以上の企業で日本本社のIS部門が…
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急拡大するスマホ向けアプリ市場
国内のスマートフォン向けのアプリケーション市場が急成長している。矢野経済研究所の調べによると、2012年の市場規模は前年比70%増の139億9000万円になりそうだ。2011年の実績は82億2000万円である。今後も高い成長率を維持し、2016年には2011年実績の5倍を超える441億7000万円…
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医薬品関連IT市場が2000億円を超える
医薬品の製造や流通、安全管理などに用いるITの国内市場が堅調だ。IDC Japanによると、2011年の市場規模は2012億円(前年比1.4%増)で、初めて2000億円を超えた。2012年には2074億円(同3.1%増)になりそうだ。厚生労働省の「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」への対…
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レーザー複合機の出荷台数は64万4000台
2011年のレーザーMFP(複合機)の国内出荷台数は64万4000台(前年比0.8%増)で、前年並みを維持したことが、IDC Japanの調査で分かった。東日本大震災やタイの洪水の影響が懸念されたが、企業におけるリプレース需要が堅調だった。リーマン・ショック後の2009年に出荷台数が急減し60万台…
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スマホの出荷台数、2011年度は2340万台
2011年度に国内で出荷された携帯電話端末のうち、半数以上をスマートフォンが占める見込みだ。MM総研の調査によると、2011年度の携帯電話端末の出荷台数は4190万台(前年度比11.3%増)の見込み。このうちスマートフォンは2340万台(同173.7%増)で、全体の55.8%を占める。スマートフォ…
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「京」効果で国内サーバー市場が微増
国内サーバー市場(出荷金額ベース)が、2001年以降初めて前年を上回った。IDC Japanによると、2011年の国内サーバー市場は前年比4.1%増の4691億円に達した。出荷台数は前年比12.5%の62万台だった。東日本大震災や円高などのマイナス要因はあったものの、富士通のスーパーコンピュータ「…
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ERPパッケージ市場、2014年に1200億円超へ
ERP(統合基幹業務システム)パッケージの市場規模が上向き始めた。矢野経済研究所は2012年のERPパッケージライセンス市場を、前年比6.4%増の1125億円になると予想する。2011年の市場規模は同7.3%増の1058億円だった。国内市場は2009年のリーマン・ショックで大きく縮小したが、201…
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業種特有のシステムから広がるクラウドサービス
建設や製造、小売りなど業種特有の事業活動そのものを支えるシステム「基幹系(事業活動)」において、約半数の企業は何らかの形でクラウドサービスを利用している。NTTデータ経営研究所とNTTレゾナントが、従業員300人以上の企業に対して行った調査で明らかになった。
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国内電子カルテ市場、2015年に1327億円
国内の電子カルテ市場は、緩やかに拡大し続ける。シード・プランニングによると、2015年の市場規模は1327億円で、2010年の約1.2倍に拡大する見通しだ。けん引するのは、病院向けの電子カルテ市場だ。2015年の病院向け市場は1098億円で、2010年から約200億円増える。東日本大震災では、カル…
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首都圏集中のDC市場、シェアの72.3%が関東
データセンター(DC)が首都圏に集中する傾向は、しばらく続きそうだ。設置場所を貸し出してサーバーを監視・運用する「コロケーション」市場をIDC Japanが調査したところ、2011年は国内市場の72.3%を関東地方が占めた。東京都23区内だけでも、国内市場の34.5%を占める。2011年から201…
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2012年の中堅中小IT市場は3兆5385億円
国内における中堅中小企業(従業員数999人以下が対象)向けのIT市場は、2012年にプラス成長に転じる見通しだ。IDC Japanによると、市場規模は前年比1.5%増の3兆5385億円になりそうだ。東日本大震災の復興需要に加え、凍結していた業務システムの刷新や新規開発を再開する企業が増えることが寄…
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グローバルWANサービス市場は年平均2.9%で成長
国内企業が利用するグローバルWANサービス市場は、緩やかに拡大する。IDC Japanによると、2011年の市場規模は前年比2.6%増の416億円の見込み。2010年から2015年までの年間平均成長率は2.9%で、2015年には469億円に達する。企業の海外進出が続くことが背景にある。回線種別シェ…
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国内PC出荷台数、2012年には1530万台に回復
2011年の国内PC出荷台数は、前年比3.0%減の1481万4000台だった。東日本大震災やタイ洪水によるハードディスク減産などが響いた。だが、2012年には2011年比3.3%増の1530万台に回復する見通しだ。MM総研によると、2012年4~6月期以降にはハードディスク不足の影響は薄れるという…
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震災後でもBCP策定企業は半数未満
東日本大震災を経ても、ユーザー企業の半数以上がBCP(事業継続計画)を策定していないことが、日本情報システム・ユーザー協会の調査で分かった。調査は東日本大震災から約半年が過ぎた2011年10月下旬に実施し、上場企業を中心に928社から回答を得た。そのうち約6割が東日本大震災で何らかの被害を受けてい…