パルスセキュアジャパンは2019年6月12日、「ゼロトラスト（Zero Trust）」セキュリティーを実現する「Pulse SDP（Software Defined Perimeter）」を発売する。ゼロトラストとは文字通り、何も信じず「全てを疑う」セキュリティー対策を指す。社内LANを安全なものとした前提で設計する従来からのセキュリティー対策と異なり、社内LANやインターネットなど問わず全てのユーザーを怪しいものとして対策する。
セキュアアクセス製品「Pulse Access Suite」シリーズに新製品として追加する。Pulse Access Suiteはモバイル環境から社内システムなどと安全に通信する同社の主力製品群。モバイルVPNを構築する「Pulse Connect Secure」、BYOD（私物端末の業務利用）などを管理する「Pulse Workspace」などがあり、ここに今回新たに「Pulse SDP」を追加する。
米パルスセキュアのスコット・ゴードンCMO（最高マーケティング責任者）はPulse SDPについて、「パブリッククラウドやプライベートクラウド、オンプレミスなどに情報資産が点在するハイブリッド環境でも、システムを安全に管理できる」と説明する。Pulse SDPはコントローラーとクライアント、ゲートウエイの3つの機器で構成し、アクセスしたユーザーの属性やデバイスなどの情報をチェックし、それらを総合的に判断して、アクセスを許可するサーバーやアプリケーションを決める。
米パルスセキュアは米国では2019年2月にPulse SDPを発表済み。日本では代理店であるマクニカネットワークスとSB C&S、ジェイズ・コミュニケーションらが6月12日から販売する。価格はオープン。
米パルスセキュアは2014年に、米ジュニパーネットワークスのSSL-VPN事業が独立して発足した。日本法人の設立は2015年。ジュニパーネットワークス時代を含め、世界で2万社以上の顧客を抱えるという。