ITに関する調査やコンサルティング・サービスを手がける米Gartnerは5月8日，企業が使うWindowsプラットフォームの移行プランに関して，時期やバージョンなど具体的に踏み込んだ提言を発表した。
これは同社が米国デンバーで開催したシンポジウム「Gartner Spring Symposium/ITxpo 2001」の講演の中で行ったもの。提言の内容は「2004年末までに企業は，デスクトップPCをすべてWindows XPやWindows 2000など，Windows 2000の技術をベースにしたものに全面移行すべき」という趣旨からなる（該当サイト）。
同社のアナリストによると，移行の際，Windows XPで統一する必要はないが，企業がWindows 2000の技術をベースにしたPCに移行せざるを得ないことに疑問の余地はないという。
その根拠として「Microsoftは2003年6月30日でWindows 98とWindows NT 4.0のサポートをうち切る」と予想し，それまでに重要なアプリケーションの移植を済ませておくべきとする。その上で全面的な移行の期限として2004年末を推奨するという。
移行プランの例としては，2002年にWindows 2000 Professionalへの移行を計画し始める企業は，それをスキップして次期版であるWindows XPの展開を計画するなどを挙げている。
現在，MicrosoftのOS製品には，Windows 95/98/MeのようにMS-DOSから発展してきた系列と，Windows NT/2000のように企業向けに開発された系列がある。Microsoftは，既にWindows 95系列のOSの開発を打ち切り，Windows NT/2000をベースに次期OS製品Windows XPの開発を進めている。Gartnerの発表には，こうした状況を背景に，移行コンサルティング・ビジネスを進めたいとの思惑も見えるが，「2004年末」と明確に移行の期限を断定したところが注目できる。
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