英Sophosは,スパム配信国に関して調査した結果を英国時間4月5日に発表した。2005年1~3月にSophosLabsが受信したスパムを調査した結果,スパム送信国のワースト1は米国で,同期間を通じてスパム全体の35.70%を配信していた。米国は12月に公開された前回の調査結果から引き続き1位となった。
■2005年1~3月におけるスパム送信国のワースト12 1. 米国 35.70% 2. 韓国 24.98% 3. 中国(香港を含む) 9.71% 4. フランス 3.19% 5. スペイン 2.74% 6. カナダ 2.68% 7. 日本 2.10% 8. ブラジル 1.95% 9. 英国 1.57% 10. ドイツ 1.23% 11. オーストラリア 1.22% 12. ポーランド 1.20% その他 11.73% 出典:Sophos社
同社セキュリティ・アナリストのGregg Mastoras氏は,「米国から送信されるスパムがズパム全体の3分の1を占めているが,他の国と比べると1月から12%減少している。この傾向は,多くのISPがスパマーにネットワーク・サービスを提供することがないようにポリシーを実行していることが一因である」と説明する。
同氏によれば,CAN-SPAM法がスパム防止に役立っていると推測する人もいるが,現段階では米国のスパム配信の減少傾向とスパム防止法の関連性を証明するようなデータは見つかっていない。
同社は,3月に配信されたスパムの半数以上は,クラッカーやウイルス作者に乗っ取られたゾンビ・マシンから送信されたと推測している。韓国のコンピュータから送られたスパムの大半は,中国,ロシア,米国といったほかの国のスパマーに操られているゾンビ・マシンから送信されたものだった。企業や一般ユーザーは,自分のパソコンがゾンビ・マシンにならないようにアンチウイルス・ソフトウエア,ファイアウオール,セキュリティ・パッチなどのアップデート実施を勧めている。
米Ferris Researchは,2005年のスパムによる被害額が世界全体でおよそ500億ドルに達すると予測している。米国だけで170億ドル強の被害を受けるという。同社は,企業がゲートウェイでスパムとウイルスの両方の脅威から企業ネットワークを防御する包括的なソリューションを導入することを勧めている。
また,スパムやその他の脅威を軽減させるもっとも効果的な方法として電子メール・アカウントの利用に関する実践的なポリシーの実装や,マルチレイヤのセキュリティ対策の実装を勧めている。これらを導入することにより,ユーザーは簡単なガイドラインに従って不必要な電子メールの流入を最低限に抑えることが可能になるという。簡単なスパム対策方法の詳細は,同社WWWサイトで紹介されている。
◎関連記事
■クリアスウィフト,スパム対策/メール・フィルタリング製品の新版を発表
■米Microsoft,フロリダ州で初のスパム対策法違反訴訟に賞賛のコメント
■「大手ISPは配信許可済み電子メールの22%をスパムとしてブロックしている」,米調査
■英Clearswift,企業ネットワークの脆弱性を検査する無償のオンライン・サービスを提供
■「4人に1人がスパムに“反応”,2割がスパイウエアを発見」――シマンテックの調査
[発表資料へ]