「電子通信とコラボレーションを支配する電子メールの将来は，増加するスパムとインスタント・メッセージングの利用に脅かされている」。米IDCは，電子メールに関する調査結果を米国時間10月30日に発表した。同社は，2006年までに1日に200億件を越えるスパムが送信されるようになると予測しており，これはビジネスにおけるコミュニケーションに大きな影響を与えるとしている。
同社は，北米で1日に送受信される電子メールの32％をスパムが占めていると推測している。この割合は，2002年には24％だった。ユーザーとITスタッフは，スパムの識別，削除，防止などに時間と労力を費やさなければならないため，増加するスパムによって電子メールの有用性が縮小される。
インスタント・メッセージングの即時性とネットワーク上の存在を確認できる機能の価値は，職場においてより広い範囲で注目されている。しかし，インスタント・メッセージングも電子メールと同じようなメッセージ保持などの義務が企業に課せられつつある。
「電子メールを引き続きコラボレーションの中心的な手段として利用するためには，エンド・ユーザーによる電子メールの管理と電子メールを使うコラボレーション・ツールの利用に関して，電子メールの擁護者が支援する必要がある」（IDC社 Collaborative Computingの調査副社長Mark Levitt氏）
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