「企業に勤める女性の過半数は，ネットワークを利用した職場環境の方が，従来よりも女性の意見が受け入れられていると感じている」などとする調査結果を，米Simmons College Public Relationsが米国時間6月7日に発表した。
米国企業で働く中～上級職の女性社員675人を対象にアンケートを実施したもの。年齢は30歳から59歳。年収は7万5000ドルだった。過半数は従業員2万人以上の組織で働いている。
ナットワークを利用した場合，フェイス・ツー・フェイスの会話するよりも「意見を聞いてもらえる」と感じている女性社員は65％。「同僚の反応が良い」が66％，「意見を伝えやすい」は67％だった。
60％の女性社員は，ネットワークによって職場での話し合いや意思決定がより有意義に行えると回答。52％は仕事の評価が上がったと答えた。57％の回答者は，電子メールやオンライン・コラボレーション・ツールを使用していると，フェイス・ツー・フェイスの場合よりも性別は問題ではなくなると感じている。
顔を合わせないというネットワークの特性が，女性社員にとって以前よりも対等な立場を可能にしていると，Simmons社は分析する。
その他の主な調査結果は以下の通り。
・電子メールやオンライン・コラボレーション・ツールを使用した方が，自分自身の生産性が「非常に」または「いくぶん」向上すると考えている回答者は84％。75％は，より短時間で仕事を処理できると回答した。
・女性社員の63％は，ネットワークが職場の創造性を高めると回答。
・職場でのネットワークの利用により，仕事と私生活をうまく区別できるようになったとする回答者は68％。デスクで過ごす時間が長くなった回答者は58％だった。
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