「米国の労働者で『勤務先の企業から現在よりも好条件でのオファーが提供されても転職したい』と回答した人が全体の78％にのぼった。転職の機会を『積極的にうかがっている』という人も48％いた」。米Headhunter.netが米国時間2月12日に米国の労働者の転職に関する意識調査を実施，調査結果を発表した。
調査はHeadhunter.net社が調査会社の米Zogby Internationalと共同で行ったもの。
景気の失速に伴う雇用環境の悪化といった状況にもかかわらず，「現在の職が保証されている」と考えている人は1年前を上回る35％にのぼった。また，会社や雇用者に対して「忠誠心を持っている」と答えた人はわずか17％にとどまった。
「仕事を通し，何から満足感が得られるか」の質問では，「やりがいのある仕事に取り組めること」を挙げた人が全体の36％で最も多く，「給与」や「表彰／昇進」などを上回った。「給与」を挙げた人は男性が25％で女性が20％。
Headhunter.net社は，「雇用者は，社員にやりがいのある仕事を与えることで，会社への忠誠心を高められる」と指摘する。さらに，社員を引き止める対応策として，「生活の質（quality of life）を高められるような環境を提供すること」と進言する。
・「現在の職を選択するにあたって，『生活の質』について重視した」人は91％。
・「現在住んでいる都市にとどまるため，または現在の生活環境を維持するためなら，賃金カットにあってもそれを受け入れると思う」と回答した人が63％いた。
転職に関する意識調査では，米CareerBuilderも米国時間2月6日に，「米国の会社員10人のうち約4人が2001年に転職先を見つけるつもりだという。全体的に仕事に対して満足しているものの，2000年より多くの会社員が転職を考えている。2001年に転職する予定の回答者のうち70％は半年以内に転職する」との調査結果を発表している。
◎関連記事
■「米国会社員10人のうち4人は仕事には満足だが転職希望」，米社の調査
■「リストラされた元社員の半数がドットコム企業への再就職を希望」とVault
■「仕事とプライベートの両立は難しい」，米国労働者の意識調査
■「米国労働者の93％が休暇は生産性向上につながると回答」と米Xyloの調査
