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　NTTデータ経営研究所が実施した調査では、働き方改革に取り組む企業の割合が前年から2.5ポイント増えて38.9％になった。調査を始めた2015年以降、割合が毎年高くなっている。規模が大きい企業ほど働き方改革に取り組む割合が高い傾向にあり、社員数が1000人以上の企業では取り組む企業が62.3％に上った。

　調査は2018年6月にインターネット経由で実施した。NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションの登録モニターのうち、社員数10人以上の企業に所属する一般社員や管理職、経営層を対象とした。有効回答者数は1100人。

　所属する企業が働き方改革に取り組んでいるとした回答者に対し、どのITツールを導入済みで、それを自身が活用しているかを聞いた。Web会議などの「電話以外の音声・映像によるコミュニケーションツール」と、ビジネスチャットなどの「電子メール以外のテキストによるコミュニケーションツール」を、それぞれ3割以上が「活用している」とした。「時々活用している」を含めると働き方改革を推進する企業に所属する社員の半数程度がこれらのツールを活用している計算だ。

　働き方改革に取り組む企業の社員にどんなプラスの変化を感じているかを聞いたところ、「労働時間が減少した」（34.3％）、「休暇を取りやすくなった」（32.0％）、「気持ちに余裕が生まれた」（24.5％）を挙げる回答者が多かった。その一方で「収入が減少した」（22.9％）、「気持ちの余裕がなくなった」（18.5％）などマイナス面の変化も生まれている。