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プロモーションメディア広告費とは屋外や交通、折り込み、ダイレクトメール、フリーペーパー・フリーマガジン、展示・映像、電話帳など
出所：電通「日本の広告費」、2019年2月28日
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電通が発表した「2018年日本の広告費」によると、2018年の日本の総広告費は前年比2.2％増の6兆5300億円となり、7年連続でプラス成長となった。
媒体別に見ると「インターネット広告費」が5年連続で2桁成長し、同16.5％増の1兆7589億円となった。総広告費に占める割合も前年より3.3ポイント増えて26.9％に上った。
「テレビメディア」の大部分を占める地上波テレビは同1.8％減の1兆7848億円にとどまり、ネット広告費との差はわずか259億円に縮まった。衛星メディアを含むテレビメディア全体では同1.8％減の1兆9123億円だった。新聞は同7.1％減、雑誌は同9％減、ラジオも同0.9％減となり、マスコミ4媒体の広告費は軒並み減少した。
ネット広告の制作費を除いた媒体費のうち、行動ターゲティング広告などの運用型広告は媒体費全体の79.5％を占めた。大規模プラットフォーマーを中心に高い成長率となった。
一方、電通によるとネット広告のみで解決できないマーケティング課題を従来の媒体と組み合わせるなどして解決する手法が広がった。ITやデータを活用して各媒体の強みを高める動きが顕著で、好調なインターネット広告費が総広告費をけん引している。広告市場は「構造変化の真っただ中にある」（電通）という。
電通はネット広告費として新たに新聞と雑誌、ラジオ、テレビのマスコミ4媒体の事業者が主体となって提供する「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」の公表を始めた。2018年は582億円と推定した。これも広告費全体を大きく押し上げる要因になった。