米ForceNine Consultingと米Harris Interactiveが,大企業における無線アプリケーション利用状況に関する調査結果を米国時間9月7日に発表した。それによると,無線IDタグ(RFID)やGPS,無線LAN,Push-To-Talk(PTT)などの無線アプリケーションに対する大企業の年間支出額は10億ドルを超えたという。ただし利用中の無線サービスに対する満足度は低く,10点満点で10または9点を付けたユーザーは21%だけだった。

 アプリケーションごとの利用率は,RFIDが10%にとどまり,GPSが23%。「現在の利用率は低いが,RFIDとGPSは『次の段階で導入したい業務アプリケーション』として言及されることが多かった。PTTと無線LANも導入を望む声が多い」(両社)

 無線キャリアに対する全般的な満足度に大きな違いはなかった。「しかし提供エリアや料金,課金方法,顧客サービスといった特定の項目について質問したところ,キャリアによって満足度に大きな差が生じた」(Harris Interactive社顧客ロイヤルティ管理調査グループ担当副社長のBarry Goodstadt氏)

◎関連記事
サンフランシスコ市,市内全域へのWi-Fiサービス導入計画に対する意見を公募
EUが無線LANの5GHz帯使用を決定,欧州における高速無線接続を促進
「Wi-Fiサービス事業の利益は以前の予測ほど伸びない」,米調査
「米国と欧州の無線ユーザー,価格以外ではサービスを重視」,米Yankee Group
OMA,Push-To-Talkの候補仕様「OMA PoC 1.0 Candidate Enabler」を公開
「PTT/PoC市場はゆっくりと拡大,2009年末には加入者数3360万人に」,米調査
「無線ブローバンド技術WiMAX,2009年までにおよそ850万人が利用へ」,米In-Stat
米国から火が付いたプッシュ・ツー・トークとは?

[発表資料へ]