迷惑メールの被害を被っているのが一部の社員だけならば，メール・フィルタリングなどの既存システムでも対処できる。社員のパソコンに迷惑メール検出ソフトを導入する手もあるだろう。しかし全社的に被害が出ているなら，迷惑メール対策アプライアンスの導入がベスト（写真）。迷惑メールの数が増えるほど「受信メールからフレーズや単語などを洗い出して迷惑度を判定する」といった処理の量が増え，既存システムでこなすには負荷が高すぎるためだ。また，既存システムによる対処法では運用が大変な場合も，さまざまな対策技術を搭載する迷惑メール対策アプライアンスの方が効果が高い。
迷惑メール対策アプライアンスには，数多くの迷惑メール対策技術が搭載されている。逆に言えば，単一の技術で多数の迷惑メールをシャットアウトすることは難しい。例えば主要な迷惑メール対策技術の一つに「ベイジアン・フィルタ」がある。これは迷惑メールの文章の特徴を「学習」し，その学習履歴を基に迷惑度を判定する仕組み。ただし最近は，文章中の単語に意図的にスペースを挿入するといった「かく乱戦法」が流行しており，ベイジアン・フィルタの効果は以前より低下している。
複数の機能を併用すれば，それぞれの弱点を補い合える。ワームが自己拡散のためにバラまくメールなら，メール用のアンチウイルスで検知・駆除。メール・アドレスのアカウント部分（@より前）を手当たり次第に推測して大量の迷惑メールを送りつける「ハーベスト・アタック」には，メールのトラフィックを制限して対処するといった具合だ。こうしたさまざまな迷惑メール対策技術を搭載し，多様な手法で企業に押し寄せる迷惑メールに対応できることが，対策アプライアンスの強みである。
事前準備こそが最大のポイント
アプライアンスを導入する企業が実施すべき作業は，三つのステップに分かれる。（1）企業に適した迷惑メール対策アプライアンスを選択する，（2）適切なフィルタリング設定をする，（3）正常なメールを迷惑メールと判定する「誤検知」を減らす−−である。まず何より，製品選択のために事前準備が必要だ。ひとくちに迷惑メール対策アプライアンスと言っても，ベンダーにより搭載する機能はまちまち。事前準備をしっかり行ったかどうかが，導入の成否を左右すると言っても過言ではない。
事前準備として例えば，社員に届く迷惑メールの数やメール・サーバーが受け取るメールのトラフィック量，既存のメール・システムの構成などを把握する必要がある。そこから「迷惑メールにより何人の社員の業務効率が低下しているか」や，「メール・システムに過負荷がかかって危険な状態にあるかどうか」などが判明する。MTA（mail transfer agent）を搭載している製品であれば，手持ちのメール・サーバーを置き換えて使う手もある。迷惑メールのフィルタリング・ルールの設定を社員に任せるか管理者が一括して設定するかも，製品選択に影響する。一人ひとりが専用のブラックリストを作れる製品と，作れない製品があるからだ。
多様化してきたフィルタの特徴を理解する
各アプライアンス製品が搭載するフィルタにも違いがある。事前準備の段階で迷惑メールの到達パターンを検証し，どのフィルタを使う必要があるかを判断することも重要だ。現在多くの迷惑メール対策アプライアンスが搭載しているフィルタには，「レピュテーション」，「レート制御」，「ベイジアン・フィルタ」，「シグネチャ・マッチング」，「ヒューリスティック分析」などがある（図）。
数あるフィルタの中でも注目度が高いのが，レピュテーションとレート制御の二つ。レピュテーションは，メール送信元のサーバーの「迷惑メール送信率」を評価してスコア付けし，そのスコアを迷惑メール判定に使う仕組みである。例えば迷惑メール送信の踏み台にされているメール・サーバーはスコアが下がり，それ以外はスコアが高くなる。一方のレート制御は，メールの流量から迷惑メールかどうかを判断する機構。一つのSMTP（simple mail transfer protocol）セッションで送りつけてくるメールの数や，同一のIPアドレスから一定時間でどのくらいの数のSMTPセッションが張られてくるかを監視し，一定量を超えた場合はセッションの確立を制限する。
これら二つの仕組みを併用しても，それをすり抜けてくる迷惑メールがある。それを検出するのが，メールの本文やヘッダーを検査するベイジアン・フィルタなどの仕組みだ。ただしベイジアン・フィルタは先述した通り，かく乱戦法が登場してきたため，最近はシグネチャ・マッチングやヒューリスティック分析といった手法が支持を集めている。シグネチャ・マッチングは，ウイルス対策製品のパターン・マッチングとよく似た原理。迷惑メールを基に作成したシグネチャを受信したメールと比較する。もう一つのヒューリスティック分析は，ベンダー独自のルールと照合して「迷惑メールらしさ」のスコアを出す方法だ。
最も気を使うのは「誤検知」を減らすこと
迷惑メール対策ベンダーと，それを企業に構築・導入するインテグレータがともに非常に気を使うのは，迷惑メールではないメールを迷惑と判定する「誤検知」を限りなくゼロに近づけることである。アプライアンス導入企業は，検知率より誤検知率を気にするほどだ。それも無理はない。ビジネス上重要なメールが迷惑メールとして判定されてしまうと，かえって業務に支障が出てしまう。
ただし誤検知を恐れるあまり，迷惑度の判定基準を緩くするのも考えもの。米サイファートラストの迷惑メール対策アプライアンスの代理店である東京エレクトロンは，「導入当初から誤検知をゼロにするのはかなりの経験を要する」（ソリューション開発グループの城取祐司氏）と話す。検知率と誤検知率はトレードオフの関係にあるため，調整が難しい。
誤検知は意外と身近なケースで起こる。「業務上必要なメーリング・リストが届かない」のが一例だ。メーリング・リストには，メール本文にWebサイトの宣伝URLが埋め込まれるケースが多い。こうしたURLが，迷惑メールを指すキーワードとして認識されやすいため誤検知が発生する。
また「メール送信元企業がRBL（realtime blackhole list）に登録されてしまった」というケースも，誤検知の発生原因になりやすい。RBLとは迷惑メール送信元を登録するブラックリストのことで，インターネット上にいくつか存在する。ここに搭載された送信元を迷惑メールの送信元と判断し，受信を拒否する仕組みを，多くの迷惑メール対策製品が実装している。しかしRBLは運用方法がまちまちで，中には詳しい調査もせず，エンドユーザーからクレームがあっただけで送信元を登録してしまうRBLもある。こうしたところに取引先のサーバーが登録されると，ある日突然必要なメールが届かなくなってしまうという事態に発展する。
このように迷惑メール送信技術の高度化に伴って，それに有効な対策技術もめまぐるしく変わっている。少し前までは有効かつ主力だったベイジアン・フィルタやRBLも，今はその課題が声高に指摘されるほどに変わりはてた。そのため「今，有効な迷惑メール対策技術は何か」といった情報を常にアップデートしていくことも不可欠。迷惑メール対策アプライアンスは「購入・設置すれば終わり」ではない。
【集中連載 企業を守る 最強の迷惑メール対策】の特集ページはこちらをご覧下さい。
【集中連載 企業を守る 最強の迷惑メール対策】記事一覧
●(1)
企業での対策1−−部分被害は既存システムで対処せよ（11月14日）
●(2)
企業での対策2−−全社的被害はアプライアンスの導入で対抗（11月15日）
●(3)
企業事例−−8万通/日の迷惑メールを撲滅したJALグループ（11月16日）
●(4)
プロバイダの取り組み−−「迷惑メール送信行為の阻止」で苦悩（11月17日）
●(5)
個人の対策−−定番メール・ソフトでここまでできる（11月18日）
