東日本巨大地震についての的確な情報を発信すること、そして正しい情報を得ることは、被災された方、支援する方の双方にとって、とても大事なことだ。こうした状況のなかで期待されるのが、ITを駆使したさまざまなシステムやサービスの活用である。
例えば、被災された方や、被災地の自治体や企業・団体が情報を発信する手段として、クラウドサービスの活用が活発化している。また、インフラの状況を確認したり、被災地の方が的確に情報を交換したりするためのツールも続々と登場している。
こうしたサービスやツールなどは、3月11日の地震発生からわずか数日で登場した。大手事業者だけでなく、ベンチャー企業や個人開発者の活躍も目立つ。まさに、皆が一丸となって復興を祈っている証である。
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災害用伝言板からWebサービス活用まで短期間に登場
被災者が自らの無事を伝えたり、被災者の関係者が安否を知るための災害用伝言板サービスが地震発生後、通信事業者によって即座に開始された。そしてこの情報をスマートフォンから発信したり、利用したりするためのアプリも間髪いれずに登場。通信事業者だけでなく、グーグルのサービスや、簡易ブログのTwitterによる情報発信を支援する取り組みもある。多くのサービスをマッシュアップによって組み合わせて、さらに使いやすくするという発想も短期のサービス提供につながっている。
東北地方太平洋沖地震を受けて携帯電話およびPHS事業者5社が災害用伝言板サービスを運用開始
Googleが東北地方太平洋沖地震を受け消息情報サイトを開設
Twitterの地震対策支援の取り組み、ハッシュタグ統一や公式RTなどを推奨
グーグルが避難所名簿共有サービス開始、メール件名に「避難所名」を記しPicasaで共有
ソフトバンクモバイル、iPhoneアプリ「災害用伝言板」を公開
現場の情報をクラウドで支援者と結び付ける
現地のインフラの状況などを知ることは被災者のみならず、支援する側にとっても大事な情報だ。こうした情報を地図サービスなどを駆使して提供してもらえるのはとてもありがたい。また、東日本巨大地震は、首都圏の交通や電力供給にも影響を与えている。これらの的確な情報を得ることは、事業を継続して被災地を支援するうえで不可欠だ。
グーグル、地震後の東北地区衛星写真をGoogle Maps/Earthで公開
ウェザーニューズが震災情報の特設サイトをオープン、現地の生の声を集約
自宅が計画停電に該当するかを検索できるサービス、ユーザーローカルが提供
東北沖地震情報サイト「sinsai.info」、OpenStreetMap Japanが開設
正しい情報を見極める
とても残念なことだが、誤った情報を流すことで不当な利益を得ようとする者がいるようだ。また善意のつもりで情報を第三者に回覧したところ、実はその情報が事実と異なるものだった、というケースもある。これまでに分かった悪質なデマメールや詐欺サイトの情報を下記に挙げた。
コスモ石油工場爆発に関するデマメール、セキュアブレインが注意を呼びかけ
「義援金をかたる詐欺サイトに注意を」、フィッシング対策協議会が呼びかけ
「うがい薬を絶対に飲まないで」、東日本大震災に関するネットのデマに注意
