ディーツーコミュニケーションズの調査によると、今や4人に1人がスマホを所有しており、20代では約半数に達するという。従業員個人のスマホやタブレット端末から社内システムを利用できるようになれば、突発的な顧客対応が必要なケースや災害時にも有効である。
もちろん、BYODにも欠点はある（図11）。ワークスタイル改革を推進するためにシステム部門が考慮すべきことは、端末の機能制限と情報漏洩対策だ。業務に利用するからには怪しいアプリの利用や導入、紛失による情報漏洩などへの備えが不可欠だ。
図11●BYODの利点と欠点
数多くの利点はあるものの、欠点も少なくないため対策を講じる必要がある
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そこで有用なのが、次の三つの製品や技術だ。業務用と個人用のストレージ領域を分けるサンドボックス技術、端末管理のポリシー切り替え技術、スマホやタブレット端末でのモバイルOS仮想化、である（図12）。
図12●BYODを支援する三つの技術
個人用と業務用でデータやアプリを使い分け、かつセキュリティを保つ仕組みである