スマートフォンやタブレット端末、仮想化技術が、ワークスタイルの概念を大きく変え始めている。実効性が乏しかった従来の「ワークスタイル改革」と異なり、本当の意味で「いつでも」「どこでも」仕事をすることが可能になってきた。顧客対応やトラブルへの対処がスピードアップするのはもちろん、BCP（事業継続計画）としても効果が期待できる。私物端末の業務利用（BYOD：ブリング・ユア・オウン・デバイス）の広がりも、新しいワークスタイル改革を後押ししている。もはや従業員をオフィスに縛る必要はない。