米RSA Securityは，オンラインのセキュリティに関する意識調査の結果を米国時間8月18日に発表した。それによると，消費者の間では，オンラインでの詐欺行為や身元情報の窃盗に関する懸念は広がっているものの，銀行やサービス・プロバイダが認証を強化してくれれば「オンラインでの個人的な取引を増やしたい」と考えていることが明らかとなった。
調査は，RSA Security社から委託された米LightSpeed Researchが5月10～18日にかけて，8198人を対象に実施したもの。
回答者の約50％は，より優れた認証機能を提供してくれるなら競合サービス・プロバイダに乗り換える可能性が「高い」「非常に高い」と述べている。また3分の2以上が「ハードウエア認証を提供してくれれば，オンライン取引を増やしたい」と答えた。
同社が2005年2月に実施したセキュリティに関する調査では，回答者の約4分の1が「オンラインでのショッピングを減らした」，同5分の1が「金融機関とインターネットを介した取引はしない」と述べた。今回の調査はこれとは対照的な結果を示したことになる。
ちなみに，身元情報の窃盗については82.7％が，オンライン詐称については83.2％が，「（脅威を）感じる」「非常に感じる」と回答した。
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