英SurfControlは，米国，英国，オーストラリアの企業における従業員のインターネットと電子メールの利用状況に関する調査結果を現地時間9月1日に発表した。それによると，従業員の3分の1は，会社の電子メールを利用して同僚と他社の従業員に性的なコンテンツを送信していることが明らかになった。また，3分の1は職場のインターネット接続を介してポルノ写真をダウンロードしているという。

　「職場で電子メールを利用して同僚に性的なコンテンツを送ったことがあるか」との問いに，28％が「ある」と回答している。およそ3％は「毎日送っている」と答えた。また，「職場外部の人に性的コンテンツを電子メールで送ったことがあるか」との問いに対し，31％は「ある」と回答しており，4％は「毎日送っている」と答えている。

　SurfControl社によれば，企業がインターネット通信にまつわるリスクに関して従業員にトレーニングや啓蒙活動を行なっているにも関わらず，驚くべきレベルでインターネットと電子メールの乱用が続いている。この乱用は，業務時間の浪費だけでなく，法的責任，企業の技術リソースの枯渇につながる可能性が大きいという。

　職場におけるインターネット・アクセスを調査したところ，28％は仕事中に性的なコンテンツをダウンロードしたことがあると答えた。51％は，同僚からダウンロードした性的なコンテンツを見せられたことがある，と回答している。

　「明らかに，企業は電子メールとインターネット・アクセスを管理するために詳細に渡るポリシーと効果的な技術を組み合わせる必要がある。IT管理者は，厳しく乱用を監視して企業に影響するリスクを最低限に押さえ，ネットワーク・リソースが適切に利用されるようにしなければならない」（SurfControl社）

　調査では，500人以上の従業員を抱える企業の方が，乱用の割合が多少高いことが明らかになった。500人以上の企業では，36.2％が職場外部の人に性的コンテンツを電子メールで送ったことがあるとしているのに対し，従業員が20人以下の企業では22.6％だった。

　同調査は，北アイルランドのベルファスト大学心理学部教授Monica Whitty氏が指揮をとって行なった。米国，英国，オーストラリアの350社を調査対象とした。

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