米Strategy Analyticsはビデオ・オンデマンド・サービスの米国市場に関して調査した結果を米国時間3月26日に発表した。それによると，2008年には米国家庭の半数が定期的にビデオ・オンデマンド・サービを利用するようになるという。ビデオ・オンデマンド・サービス関連の支出は，今後7年間で260億ドルにのぼるとみる。
現在，ビデオ・オンデマンド・サービスを提供できるケーブル・ネットワークがカバーする米国家庭は推定800万世帯以上。2003年末時点には，約5000万世帯をカバーする見通しだ。また，ビデオ・オンデマンド・サービスを利用するためのセットトップ・ボックスとソフトウエアを所有する米国家庭は現在約200万世帯だが，2002年末時点には760万人に増加する。
しかし，2002年にビデオ・オンデマンド・サービスを積極的に利用する米国家庭は240万世帯にとどまると，Strategy Analytics社は予測する。ビデオ・オンデマンド・サービスはまだ揺籃期にあり，消費者が利用可能なサービスを認識していないためである。
ビデオ・オンデマンド・サービスの売上高はゆっくりとしたペースで伸び始め，2002年は2億8700万ドルの見込み。2005年にはこの数字が35億ドルに急増し，2008年には82億ドルに達する。ビジネス・モデルの主流を占めるのは会費制で，売上高の約2/3を創出するようになる。
「事業者は今こそ魅力的なコンテンツの提供と顧客の認知度向上に取り組むべきである。一定料金で無制限にコンテンツを利用できる会費制は，最も視聴者を引きつけるだろう」（Strategy Analytics社Broadband Entertainment Service部門ディレクタのNick Griffiths氏）
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